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-- 環境 --
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2021/01/25
＊シベリアに謎のクレーターが続出 14年以降に17個、一体何が起きている？
https://news.yahoo.co.jp/articles/2c097aa062c31ffb520f1928a712751d18d82c76
最近、シベリアのツンドラの上空を飛んでいたロシアのテレビクルーが、興味深いものを発見した。サッカー場の半分ほどの大きさの深いクレーターが、凍った大地にぽっかりとあいていたのだ。クレーターの周囲には数百メートルにわたって氷や土の塊が飛び散っていて、それらが地中から噴出したものであることは明らかだった。
科学者たちは地球温暖化の影響を解き明かそうと努力しているものの、シベリアの巨大クレーターは、未知の要素がまだあることを
教えてくれる。「私たちが考えたこともないような現象が、ほかにもあるかもしれません」とナタリ氏は言う。(NIKKEI STYLE)
2021/01/15
＊CES 2021：活況の「クリーニングテック」は、一過性のブームに終わらない
https://wired.jp/2021/01/14/ces-2021-clean-tech/
世界最大級の家電見本市「CES」はオンライン開催になったことで、史上最も“清潔”になった。そこでは抗菌や殺菌、空気清浄といった
機能を訴求した多様なガジェットが出展されている。こうした新型コロナウイルスのパンデミックに触発された新しい技術は、一過性の
ブーム以上のものになる可能性を秘めている。（WIRED）
2021/01/15
＊衣類から流出したマイクロプラスティックで、北極海までもが“汚染”されつつある：研究結果
https://wired.jp/2021/01/15/the-arctic-ocean-is-teeming-with-microfibers-from-clothes/
衣類の洗濯によって抜け落ちた微細な合成繊維は、処理施設のフィルターをすり抜けて海へと大量に流出している。これらの
マイクロプラスティックが深海などに堆積するだけでなく、北極海にまで到達して海を“汚染”している事実が、このほど研究結果から
明らかになった。（WIRED）
2021/01/12
＊脱炭素時代が本格到来 日本企業再評価の好機に エミン・ユルマズの未来観測
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOMC085EQ0Y1A100C2000000
主要国が一斉に環境規制の強化に動いています。世界最大の二酸化炭素（CO2）排出国である中国も例外ではありません。2020年9月の
国連総会で習国家主席は「60年までにCO2の排出量を実質ゼロにする」と表明。この後、日本や韓国も温暖化ガスの排出量を50年までに
実質ゼロにする目標を打ち出しました。この流れは米大統領選で民主党のバイデン氏が当選したことで決定的となりました。
12月上旬、相次いで重要なニュースが流れました。まず、日本政府が国内での水素利用量の目標設定に入ったというものです。ただ、中長期的に見た場合、これは間違いなく新たな成長機会をもたらす「ディスラプション（創造的破壊）」です。一時的なショックはあっても、それに伴いマネーは動き、市場の活性化につながるとみています。
そしてその恩恵を強く受けるのが日本です。日本には世界有数の技術を持つ自動車メーカーが複数存在しています。既にトヨタ自動車がFCVでは先行していますが、EVでも全固体電池を武器に急速に巻き返しが進むはずです。水素についても、インフラを担う水素ステーションなどの分野では有力な企業が幾つもあります。（日本経済新聞）
2021/01/03
https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2021/01/2021-6.php
欧州エネルギー取引所グループの高井裕之・上席アドバイザーはロイターとのインタビューで、世界的に加速する脱炭素の潮流について、「隠れた地政学リスク」になるとの見方を示した。原油価格の低迷が続いて産油国の地位と財力が低下するほか、中国がこの新たな
エネルギー分野で覇権を狙う可能性があるとした。（Newsweek）
2021/01/03
＊どうする日立、東芝、三菱電機。再生エネにビジネスチャンス
脱炭素化の世界的な潮流は電機大手に新たなビジネスチャンスをもたらす。石炭火力発電などに逆風が吹く一方で、再生可能エネルギーの普及拡大は強い追い風となる。特に脱炭素化の旗を振る菅義偉政権が将来の主力電源と期待するのが洋上風力だ。四方を海に囲まれた島国の日本は洋上風力の導入ポテンシャルが大きいと言われる。“再生可能エネ発展途上国”の汚名を返上し、２０５０年のカーボンニュートラル実現を目指す。
日立製作所は２０２０年７月に巨額買収したスイス・ＡＢＢの送配電事業を軸に再生可能エネ普及拡大を後押しする。東芝は今後１０年間で必要になる国内全体の再生可能エネ関連投資が５０兆―８０兆円と試算する。この商機を逃すわけにはいかない。その戦略の一環として、洋上風力発電に使う風車製造に参入する。
三菱電機は島根県隠岐諸島の再生可能エネ導入拡大プロジェクトに参画。本州と電力系統を連系していない離島で、２種類の蓄電池と
内燃力発電所を統合制御して電力品質を確保するシステムを構築した。２０年１２月には、中部電力パワーグリッド（名古屋市東区）向けに設備投資計画の最適化を支援する「長期計画策定支援システム」を国内で初めて納入したと発表した。経年劣化する配電設備などの故障リスクと投資施策の価値を分析し、透明性の高い計画立案・実行に役立つ。同システムは三菱電機のＩｏＴ（モノのインターネット）共通基盤「インフォプリズム」と、国内販売代理店を務めるカナダのコッパーリーフテクノロジーズの電力・社会インフラ設備向けの意思決定支援ソフトウエアを組み合わせた。（ニュースイッチ）
2020/12/26
＊｢SDGsで危機は脱せない｣"緑の資本主義"の欠陥
https://toyokeizai.net/articles/-/395704
中島：最近、資本主義を批判しているように見えて、実は資本主義を後押ししている「まやかしの思想」が気になっています。
その典型がSDGs（持続可能な開発目標）です。最近では政治家や財界人、学者までSDGsのバッジをつけ、あたかも自分たちが環境に配慮しているかのようなフリをしていますが、あの程度の取り組みでは現在の危機に対処することはできません。
資本主義はつねにフロンティアを求め、外部から収奪することによって成り立つシステムですから、資本主義の拡大を求める限り、自然環境などの外部に負荷がかかることになります。（東洋経済）
2020/12/24
＊二酸化炭素をジェット燃料に変換、新たな研究結果が示す「炭素循環型経済」の可能性
https://wired.jp/2020/12/24/could-carbon-dioxide-be-turned-into-jet-fuel/
二酸化炭素をジェット燃料に変換する新たな手法を、このほど英国の研究チームが公表した。まだ量産に向けた課題はあるが、既存の手法より消費電力もコストも少なくて済むことが特徴という。量産が実現すれば「炭素循環型経済」の実現に向けた重要な技術になる可能性がありそうだ。（WIRED）
2020/11/29
＊「食の未来」とEVには、サステナビリティという共通項がある：トーマス・フレベル
https://wired.jp/special/2020/audi-for-a-sustainable-future-3-ws/
Audiが日本に初めて投入した完全な電気自動車（EV）の「Audi e-tron Sportback」。最先端のテクノロジーでつくられた新世代のEVは、いかに未来のモビリティやサステナブルな社会の構築へとつながっていくのか──。全5回連載の第3回に登場するのは「ミシュランガイド東京2020」で2つ星を獲得したレストラン「INUA」のトップシェフ、トーマス・フレベルだ。これまで料理の世界で数々のイノヴェイションを起こしてきたトーマスに、サステナブルなフードの未来について訊いた。（WIRED）
2020/11/13
＊グリーン投資とは 環境配慮型経済、脱炭素へ各国競う
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66170180S0A111C2EA2000/
▼グリーン投資 環境に配慮した経済活動への投資を指す。菅義偉首相は10月の所信表明演説で2050年までに温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標を示した。「規制改革などの政策を総動員し、グリーン投資のさらなる普及を進める」と主張した。目標達成には次世代技術などへの投資が欠かせない。
欧米などもグリーン投資に力を入れる。米大統領選で当選を確実にした民主党のバイデン前副大統領は4年間で2兆ドル（約207兆円）
規模の環境インフラ投資を掲げた。韓国は25年までの5年間で「グリーンニューディール」に73兆4千億ウォン（約7兆円）を投じる計画を明らかにした。（日本経済新聞）
2020/11/08
＊大前研一氏「核のゴミ」最終処分場問題は国民的議論にすべきだ
https://www.news-postseven.com/archives/20201028_1607474.html?DETAIL
受け入れを表明した北海道寿都町の町長宅が放火されるなど「核のゴミ」処分場をめぐる騒動が続いている。高レベル放射性廃棄物の
最終処分場は、いったいどこが適切なのか、経営コンサルタントの大前研一氏が検証し、考察する。
原子力発電所の使用済み核燃料を再処理した際に出る高レベル放射性廃棄物「核のゴミ」の最終処分場について、北海道の寿都（すっつ）町と神恵内（かもえない）村が国の選定プロセスに応募することを表明した。応募は2007年の高知県東洋町以来（その後撤回）13年ぶりとなる。（NEWSポストセブン）
2020/10/15
＊中国の大気がきれいになると地球温暖化が進む!? 研究結果が明らかにした環境対策のジレンマ
https://wired.jp/2020/10/15/in-an-odd-twist-cleaner-air-in-china-may-mean-a-warmer-earth/
中国が石炭火力発電所に由来する汚染物質排出を減らすと、地球温暖化が進む──。そんなジレンマを感じさせる研究結果が、このほど米中の研究チームのシミュレーションで示された。2060年までにCO2排出を「実質ゼロ」にすると宣言した中国だが、その次の一手とは？
研究チームはこのモデルを使い、排出率が高い06年の値と低い17年の値の両方について、その後150年間の変遷をシミュレーションした。これをもとに約1世紀後の気温の変化を検証したところ、汚染物質の排出量の減少でより多くのエネルギーが地球に届き、地球全体で気温が約0.1℃上昇することがわかったという。（WIRED）
2020/08/24
https://wired.jp/2020/08/24/nuclear-power-balls-triso-fuel/
理論的にメルトダウンによる事故が起きないという、新しい原子力発電所の研究開発が米国で進められている。実現の鍵を握るのは、大粒キャンディーのように個別に保護シェルで包まれた「トリソ燃料」だ。従来の原発のような巨大な構造物や広大な空き地なども不要とされており、新たなエネルギー源としての期待が高まっている。（WIRED）
2020/08/15
＊「ケブカサイ」の絶滅、人間ではなく気候変動が原因か 研究
https://news.yahoo.co.jp/articles/f4a3fe1ad6673e2193d6748b3b37576f40136a68
【AFP＝時事】シベリア（Siberia）北東部に生息していた体が毛でおおわれた茶色のサイ「ケブカサイ」は、約1万4000年前に絶滅した。人間なのか、それとも温暖化なのか──絶滅の原因は謎に包まれている。
スウェーデンとロシアの研究チームが、14のケブカサイの死骸のDNAの断片を調べた結果、原因は人間ではないことが分かった。体重2トンのケブカサイは数千年間、人間と共生していたが、最終氷期の終わりごろに個体数が激減した。
研究を率いたスウェーデンにある古遺伝学センター（Centre for Palaeogenetics）の遺伝学者、ロベ・ダレン（Love Dalen）氏はAFPに、「絶滅の主な要因は、約1万4000年前に発生した気候の変化である可能性が高くなった」と述べた。（AFP）
2020/08/03
https://wired.jp/2020/08/03/billion-more-tons-of-plastic-could-blanket-earth/
人類が一丸となって行動を起こさなければ、2040年までに13億トンものプラスティックが海に流れ込んだり、陸上に堆積したりする──。そんな衝撃的な予測が、このほどオックスフォード大学の研究者たちによって発表された。明確になったのは、問題解決の前提としてプラスティック生産の増加に歯止めをかける必要があるという事実だ。
抜本的かつ早急な対策を講じなければ、プラスティック汚染との闘いも気候変動との闘いの二の舞になりかねない。大気中のCO2濃度上昇に関しては、対策を講じるまでに時間がかかりすぎた。そして現在、プラスティックを削減する取り組みも手遅れとなる恐れがある。（WIRED）
2020/07/27
https://wired.jp/2020/07/27/apple-sets-climate-goals-for-2030/
アップルが「2030年までにカーボンニュートラルを達成する」という目標を打ち出した。この10年で製品の生産プロセスからサプライチェーンも含め、温室効果ガスの排出を実質的にゼロにするという野心的な目標だ。こうした取り組みは多くのテック企業が何らかのかたちで強化しているが、そこには思わぬ“落とし穴”もある。
新型コロナウイルスによる危機のまっただ中にあることで、わたしたちは別の世界的な緊急事態のことを忘れがちになっている。それは気候変動だ。（WIRED）
2020/07/23
＊Appleが「２０３０年までにCO2排出量を完全にゼロにする」という目標を発表
https://gigazine.net/news/20200722-apple-carbon-neutral-commitment/
Appleが、「Appleの事業全体、製造サプライチェーン、製品ライフサイクルのすべてを通じて2030年までに二酸化炭素排出量をゼロにし、完全なカーボンニュートラルを達成する」という公約を2020年7月21日に掲げました。（GigaZine）
2020/07/08
＊北極を襲う熱波が記録破りであることを示す6つの事実
https://wired.jp/2020/07/07/arctic-heatwave-record-temperatures/
北極の気温上昇が止まらない。6月下旬にはシベリア北東部の町で気温38℃を記録した。前代未聞の激しい熱波に見舞われて北極が暑くなっているいま、知っておくべき6つの事実を紹介しよう。
1.北極はいまだかつてない高温に見舞われている 2.北極海の氷の面積は2019年、観測史上2番目に小さかった
3.北極は地球のほかの場所の2倍以上の速さで温暖化が進んでいる 4.海氷の融解がさらなる温暖化を引き起こす
5.“ゾンビ火災”が雪の下でくすぶっている恐れがある 6.永久凍土が溶けて大気中に大量のメタンガスが放出される恐れ
2020/06/23
＊海はマイクロプラスティックを大気中に放出し、爽やかな潮風まで“汚染”していた：研究結果
https://wired.jp/2020/06/22/sea-breeze-microplastic/
生活排水などから海へと流れ込んでいるマイクロプラスティックが、実は海にとどまらずに大気へと放出されている──。そんな衝撃的な研究結果が公表された。つまり、海はマイクロプラスティックの「終着点」ではなく、「放出源」でもあったのだ。呼吸で吸い込んだ際の人体への影響、雲として移動した際の降雨への影響など、さまざまな課題が浮上してくる。（WIRED）
2020/06/14
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/06/post-93655.php
＜ただでさえコロナ禍で疲れ切っているところに作物を好き放題に食い荒らすバッタが大量発生――食と経済の安全保障が脅かされインドにとって試練の季節に＞
新型コロナ危機によるロックダウン（都市封鎖）は、インドの農業にも多大な影響をもたらした。食料のサプライチェーンは機能せず、農家は人手不足に悩み、資金繰りに苦しんでいる。
だが、それだけでは手ぬるいと言わんばかりに、別の災厄が農家を襲っている。バッタだ。（Newsweek）
2020/06/07
https://wired.jp/2020/06/07/tiny-hungry-fish-fix-rice-global-warming-problem/
人間が食べる穀物のうち、カーボンフットプリントが最も大きいのはコメだという。水田の底にある泥からは、温室効果が二酸化炭素の30倍近いメタンが発生しやすいからだ。この問題を解決する意外な方法が、このほど見つかった。鍵を握るのは水田に投入される魚だ。（WIRED）
2020/06/04
https://news.yahoo.co.jp/articles/1d94922400c0f5f1b6c40533c063449d79386d3d
米国カリフォルニア州に自生するジャイアントセコイアの木は3000年以上も生きることがある。幹の直径は自動車2台分に及び、天に向かって100メートルほども伸びる。しかし数年前、記録的な干ばつの中で、科学者たちは奇妙なことに気づいた。セコイア国立公園とキングス・キャニオン国立公園の巨木のうち数本が、上から下に向かって枯れていたのだ。
直接的な原因は1つではない。数十年にわたる伐採や開拓は原因の1つだ。だが、樹木が枯死するそのほかの原因を、気温の上昇と化石燃料の燃焼による二酸化炭素濃度の増加が大きく後押ししている。イスラエルのユーカリやイトスギのプランテーションからモンゴルのシラカバやカラマツの林まで、世界中の森林が、長期間の過酷な干ばつ、深刻な病虫害、壊滅的な規模の山火事に見舞われている。ある研究者は、「森林はますます減って、今の森が適応できず、すっかり様変わりするところもあるでしょう」と言う。(NATIONAL GEOGRAPHIC)
2020/06/04
https://wired.jp/2020/06/03/flash-droughts/
一般的に干ばつは、じわじわ訪れる災害だと考えられている。だが、最短2週間で発生する突発的な干ばつが、極めて重大な被害をもたらし始めた。こうした現象は、いったいなぜ起きるのか──。その解明に科学者たちが動きだした。（WIRED）
2020/06/03
https://wired.jp/2020/06/02/michelin-stars-greenwashing/
「ミシュランガイド」に2020年、有名な赤い“星”に加えて新たなマークが登場した。この「サステナビリティ・エンブレム」と呼ばれる緑のクローバーは、サステナビリティを積極的に実践しているレストランに与えられるとされているが、当のシェフたちからは評価の意義について疑問の声も上がっている。（WIRED）
2020/05/25
https://www.nikkei.com/article/DGXKZO59397590R20C20A5X12000/
新型コロナウイルスの感染拡大が世界を覆う直前の1月16日、米マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者（CEO）が新たな気候変動対策を発表した。「世界が緊急の炭素危機に直面している。グローバルなテクノロジー企業として、我々は自らの役割を果たす特別な責任を負っている。2030年までにカーボンネガティブになる」と宣言した。
この技術の身近な例は植林だ。樹木が大気中のCO2を吸収する特性を利用する。ただ同社が考える本命は、大気中のCO2をプラントで捕集し、地下に注入する「直接大気回収（DAC）」。安価に効率よく、大量のCO2を除去する技術開発に投じる基金の創設と10億ドル（約1070億円）拠出を明らかにした。（日本経済新聞）
2020/05/25
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200519-00010000-elleonline-life
アップルは9月、自然エネルギーを100%利用していることなどが評価され、国連の賞を受賞した。サステナビリティ （持続可能性） は、CEOである、ティム・クックの最重要課題である。
最近ニューヨーク市を訪れたクックは、持続可能性に焦点を当てた非営利団体 「Ceres」 の祝賀会の基調講演者として、US版『ELLE DECOR』編集者を含む少数のジャーナリストたちと席を共にし、アップルを再生可能エネルギーとエコフレンドリーな手法で世界をリードする企業に変えるという野心的な計画について話し合った。ここでは、その会話から得られた10のポイントを紹介する。(ELLE)
2020/05/12
https://wired.jp/2020/05/11/africas-huge-locust-swarms-are-growing-at-the-worst-time/
アフリカでバッタが大量発生し。穀物を徹底的に食い尽くしている。バッタの大群は勢いを増しているが、折しも農家の作付けが始まったばかりの上、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）によって専門家が現地に足を運べない状況にある。まさに最悪のタイミングともいえるバッタの襲来の被害は、いかに食い止めることができるのか。(WIRED)
2020/05/06
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/05/1-148_1.php
文明社会と感染症の関わり合いの歴史を研究テーマの1つとする長崎大熱帯医学研究所の山本太郎教授は、ロイターとのインタビューで、新型コロナウイルスなど新しい感染症が頻発するようになったのは、人類による生態系の破壊が影響していると語った。
山本教授はその理由として、「人間による環境破壊で生態系が混乱を起こしている影響だ」と指摘。「開発や地球温暖化によって野生動物とヒトの暮らす空間が近づき、ウイルスがヒトに伝播しやすくなった」と述べた。（Newsweek）
2020/05/04
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200504-00034240-forbes-sci
プラスチックごみが海洋生物に多大なダメージを与えることは明らかだが、海のプラごみ汚染の実態を把握するのは容易な作業ではない。プラスチックには様々な色があり、細かく砕ける場合もあり、多様な化学物質が含まれている。
さらに海の面積は巨大で、毎年、数百万トンものプラごみが流れ込んでいる。（Forbes）
2020/04/27
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/04/post-93241_1.php
＜「脱成長」は間違いだった――人口増加と経済的繁栄を達成しつつ環境問題を解決する道筋は見えている＞
なぜか。理由の1つは、かつての想定よりも実際の資源量が多かったからだ。72年の『成長の限界』には主要な天然資源について、当時の確認済み埋蔵量と、それが枯渇する時期をさまざまなシナリオの下で計算したデータがある。同書の試算によれば、72年当時のような高度成長が続いた場合は29年以内に金の資源が枯渇するはずだった。銀は42年以内、銅と石油は50年以内、アルミニウムは55年以内とされていた。（Newsweek）
2020/04/15
https://wired.jp/membership/2020/04/14/antarctica-record-heat/
史上最高の華氏65℃（18.3℃）をマークした南極大陸。その足下では、クマムシや線虫といった固有の微生物群を保つ氷の“壁”が解け出し、生態系が「均質化」することが懸念されている。このまま気温上昇が続けば、やがてそのインパクトが大陸を越える日が来るのだろうか。（WIRED）
2020/04/13
https://diamond-rm.net/management/53587/
コンビニエンスストア、総合スーパー、食品スーパー、百貨店など多彩な業態を傘下に持つ巨大流通グループ、セブン&アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長：以下、セブン&アイ）。近年急速に関心が高まるSDGsに対し、同社はどのようなスタンスで臨んでいるのだろうか。同社CSR統括部（現・サステナビリティ推進部）を5年以上にわたって指揮し、現在はグループの経営の中枢を担う、取締役常務執行役員の伊藤順朗氏に聞いた。（ダイアモンド・チェーンストア）
2020/4/13
https://wired.jp/2020/04/13/jeff-bezos-control-planet-future/
アマゾンのCEOであるジェフ・ベゾスが、私財から100億ドル（約1兆830億円）を投じて「ベゾス・アースファンド」を設立すると発表した。これほどの資金が環境分野に投じられる事態は過去に例がない。それだけでなく、今後の環境政策を左右するほどの強大な権力をベゾスが手にしたことも意味している。（WIRED）
2020/04/04
https://wired.jp/2020/04/03/data-centers-not-devouring-planet-electricity-yet/
データセンターの需要増に伴い、電力消費も爆発的に増えているのではないか──。そんな疑問に答える研究結果が、このほど発表された。データセンターの作業負荷は2018年の時点で10年と比べて6倍以上に増えていたが、エネルギー消費量はほとんど変わらなかったというのだ。エネルギー効率の向上が理由だが、それでも油断はできない。膨大なデータを処理することになる時代に向けて、政府や研究者たちが取り組むべきことがある。（WIRED）
2020/04/01
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200331-00010003-wired-sctch
2022年までに脱原発を決めたドイツに発生する隠れたコストを明らかにする研究結果が発表された。脱原発によって急増するCO2排出量と社会的費用の「致命的な誤算」を指摘するこの結果は、原子力エネルギーの行く末が混迷を極める米国に大きな教訓をもたらしそうだ。（WIRED）
2020/03/27
＊SDGsへの取り組みが最も高く評価された企業はトヨタ自動車――ブランド総合研究所調査
https://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/2003/26/news137.html
今回の調査の結果、消費者からSDGsへの取り組みが最も高く評価された企業はトヨタ自動車となりました。同社の社会貢献（CSR）活動や科学技術、世界平和、法令順守などのESG活動が評価されたことが要因で、同社は投資意欲でも１位となりました。SDGs取り組み評価の2位以下にはアサヒビール、旭化成、サントリー、パナソニックが続きました。SDGsへの取り組みの評価が高いTOP100社のうち上位20社は以下の通りです。(ITmedia)
2020/03/24
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200324-00336578-toyo-bus_all&p=1
私はいま、日本の状況を大変憂えています。液化天然ガスの最大の輸入国で、石炭と石油についても世界のトップ4の輸入国。そして、発電の3分の1を石炭火力に依存している――。拙著『グローバル・グリーン・ニューディール』にも詳述しましたが、気候変動の問題が危機的状況にある現在、大胆な経済政策の転換、「グリーン・ニューディール」――スマートでデジタル化されたインフラの整備、社会の脱炭素化、グリーン経済部門における雇用創出等――を地球規模で実現することが人類の急務です。
日本ではいま、約100基の石炭火力発電所が稼働しています。そして、新たに建設中または建設予定のものが22基ある。この22基が排出する二酸化炭素の量は、全米で売られているすべての自動車が排出する量に相当します。日本は、グリーン・ニューディールどころか、その逆の方向に進んでいるのです。（東洋経済）
2020/03/24
https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2020/03/4renergy_1.php
＜世界各地で、地球温暖化が原因と見られる異常気象が続くなか、ヨーロッパを中心にエンジン車の販売を近い将来禁止する動きが出てきている。一方、ポストエンジン車として登場、普及しはじめたEV（電気自動車）にもさまざまな課題があった。世界にさきがけて日産リーフという量産EVを世に出した日産自動車は、EVの課題解決でも先頭を走っている＞（Newsweek）
2020/03/22
https://wired.jp/2020/03/21/germany-rejected-nuclear-powerand-deadly-emissions-spiked/
2022年までに脱原発を決めたドイツに発生する隠れたコストを明らかにする研究結果が発表された。脱原発によって急増するCO2排出量と社会的費用の「致命的な誤算」を指摘するこの結果は、原子力エネルギーの行く末が混迷を極める米国に大きな教訓をもたらしそうだ。（WIRED）
2020/03/07
https://wired.jp/2020/03/07/ai-great-things-burn-planet/
人工知能（AI）は「大食い」だ。ある試算によると、ルービックキューブを解くAIの開発には、原発3基が1時間に出力する電力と同程度の電力が必要だという。こうした状況を変えるべく、いまAIを環境に優しくするためのさまざまな取り組みが進められている。（WIRED）
2020/03/07
https://hedge.guide/feature/sdgs-esg-investment-details.html
テレビや新聞、インターネットなどのメディアで「SDGs」や「ESG」などの言葉を目にする機会が増えてきています。また、企業のサイトやIRのレポートなどでも、環境や社会への取り組みなどが以前よりもクローズアップされることが多くなってきています。
これは、環境や社会の問題が遠くの未来に対処すれば良いというものではなく、今この瞬間に取り組むべきものとして考えられ始めていることによるものです。
たとえば、地球温暖化の問題は進み続けていて、このままの状態で行くと2030年～2050年には1.5℃上昇すると予測されています（IPCC「1.5°C特別報告書」）。 気温が上昇することにより、災害や洪水のリスクが増え、私たちだけでなく、地球上の生物も絶滅する危機が高まります。
SDGsとは 「Sustainable Development Goals」の略で、「持続的な開発目標」を意味します。2015年の国連のサミットで採択されたもので、このSDGsのベースとなったのが、2001年のミレニアム開発目標（Millennium Development Goals: MDGs）です。（HEDGE GUIDE）
2020/02/26
https://wired.jp/2020/02/26/australias-bushfires/
オーストラリアで発生した大規模な森林火災について、事後分析した特集記事が科学誌に掲載された。研究者たちが寄稿した記事から浮き彫りになるのは、現在の気候変動があまりに急速に進んだ結果、もはや人間やコンピューターが予測可能な範囲を超えてしまったという現実だ。（WIRED）
2020/02/26
＊SDGsとマーケティング サステナブル市場の可能性
https://markezine.jp/article/detail/32925
世界的に大きな流れとなっているSDGsは、「経済だけの担い手」だった企業の役割を、「経済、環境、社会の担い手」へと大きく変化させようとしている。経営やマーケティングにおいてSDGsシフトを目指す日本企業に求められる姿勢、新たにマーケティング対象となる市場や生活者とは。
SDGs（持続可能な開発目標：Sustainable Development Goals）とは、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際目標で、持続可能な世界を実現するための17の目標から構成され、“地球上の誰ひとり取り残さない”ことを誓ったものです。SDGsは企業の経営やマーケティングにも大きな影響を与えていきます。(MarkeZine)
2020/02/17
https://wired.jp/2020/02/17/jamster-plastic-pollution/
海に流れ出たとされるプラスティックの99パーセントが、実は所在が明らかになっていないことをご存知だろうか。そしてその行き先のひとつとして考えられているのが、人がいまだ到達したことがない海底1万mもの深海だ。「ミッシングプラスティック」の行方に迫る国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の挑戦とは？（WIRED）
2020/02/13
https://money-bu-jpx.com/news/article022707/
近年、さまざまな企業が経営課題として掲げるようになった「SDGs（エスディージーズ）」。「Sustainable Development Goals」という言葉の略称らしいが、何を指しているのだろうか？気候変動リスクや金融を専門とする日本総合研究所 創発戦略センター シニアマネジャーの村上芽さんに、「SDGs」について、教えてもらった。
「『SDGs』は、『持続可能な開発目標』と訳されるもので、先進国も途上国も関係なく、世界全体で解決するべき環境・社会的問題を目標としてまとめたものです」（村上さん・以下同）「SDGs」では、17の目標が掲げられている。（JPX）
2020/02/10
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200209-00000021-jij_afp-sctch
【AFP＝時事】ブラジル国立宇宙研究所（INPE）が7日発表した1月の北部アマゾンの森林破壊面積は、前年同月比108％増の280平方キロ超と1年前の約2倍に拡大した。1月の森林破壊面積としては、データ収集が開始された2015年以降で最大だとしている。
このデータは人工衛星を用いて森林破壊をリアルタイムで監視するシステム「DETER」で収集された。1月の破壊面積は19年が136平方キロ、18年は183平方キロ、17年は58平方キロだった。（時事通信）
2020/02/02
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200202-00032096-forbes-bus_all&p=1
市場は気候変動対策を支持している。そう考える以外に、事実上破綻しているのではと疑われる自動車メーカーが世界で最も価値ある企業と評価される理由は見当たらない。企業としてのテスラは完全な失敗に終わるかもしれない。だが、市場は電気自動車（EV）がもたらす力強い未来に期待している。EVはCO2（二酸化炭素）排出量の削減につながるからだ。
気候変動対策は、大きなビジネスになる。おそらく今後数年、あるいは数十年において、最も大規模なビジネスになるだろう。現時点ではEVは、気候変動対策における“シャイニー・オブジェクト（光り輝くもの：成功につながりそうな新しいもの）”に過ぎない。（Forbes）
2020/01/27
https://bunshun.jp/articles/-/28433
「あなた方は、私たちの声を聞いている、緊急性は理解している、と言います。私はそれを信じたくありません。もし、この状況を本当に理解しているのに、行動を起こしていないのならば、あなた方は邪悪そのものです」
今やその一挙手一投足がメディアに取り上げられる、スウェーデン出身の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさん（17）。彼女の言動が特に注目を集めたのは、昨年9月にニューヨークで開催された気候行動サミットでの“怒りのスピーチ”だった。（文春オンライン）
2020/01/23
https://wired.jp/2020/01/22/amazon-google-microsoft-green-clouds-and-hyperscale-data-centers/
クラウドサーヴィスの利用が急拡大するなか、世界的に見ても大きなシェアを確保しているのがアマゾン、グーグル、マイクロソフトのテック大手3社である。これらの企業のクラウドサーヴィスを環境負荷という観点から比べたときに、評価はどうなるのだろうか──。『WIRED』US版による独自比較の結果。
順位：グーグル＞マイクロソフト＞アマゾン （WIRED）
2020/01/21
＊SDGsブームの今考える、「環境にやさしい」政策の功罪―佐藤 仁『反転する環境国家―「持続可能性」の罠をこえて―』喜多川 進による書評
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200121-00004049-allreview-life
環境問題をいわゆる「環境好き」の人びとの考察対象にとどめず、統治・支配のあり方を議論するうえでの格好の素材として見出す書 新しい視座を提示するとともに、「環境政策を真に社会科学的な課題にしていくための土台を準備」（vii頁）したといえる本書は、環境問題をいわゆる「環境好き」の人びとの考察対象にとどめず、統治・支配のあり方を議論するうえでの格好の素材として見出している。昨今はSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）ブームであるが、本書をSDGsの反転の芽を察知するうえでの警世の書とみなすこともできる。(ALLEWVIEW)
2020/01/18
https://japan.cnet.com/article/35148109/
Microsoftは、最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏が「差し迫った気候危機」と表現した問題の解決に向けて自らの役割を果たすべく、カーボンニュートラル（二酸化炭素の排出量と吸収量がプラスマイナスゼロ）を上回る目標を打ち出した。Nadella氏は米国時間1月16日、二酸化炭素（CO2）排出量を実質マイナスにする「カーボンネガティブ」を2030年までに実現すると約束した。さらに、同社が創業以来、地球の大気中に排出してきたCO2を2050年までに回収することを目指す。（CNET）
2020/01/16
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200116-00000011-jij_afp-sctch
【AFP＝時事】2015～2016年に発生した熱波の影響で餌の確保が困難になり、北太平洋に生息する海鳥であるウミガラス約100万羽が餓死したとする研究結果が15日、発表された。鳥類ではこれまでで最大規模の大量死になるという。
米科学誌「プロスワン（PLOS ONE）」に掲載された論文の共同執筆者で、米ワシントン大学（University of Washington）の生態学者ジュリア・パリシュ（Julia Parrish）氏はAFPの取材に、こうした熱波の発生頻度の増加は「比較的新しい」現象で、気候変動に関連しているとみられると語った。（時事通信）
2020/01/16
https://www.realgate.co.jp/md/1724/
一昔前は物珍しさもあったITが、今では人間にとってなくてはならないものにまで浸透してきました。従来のITを超える最先端のITも続々登場し、社会は超スピードで変化し続けています。そして日本政府は、ITによる人間の生活満足度向上まで含めた「ソサエティ5.0」という考えを提唱しています。そのような中で、企業に求められる人物像も変わりつつあります。将来的な教育のあり方などをよく理解すれば、おのずと将来どんな人材が企業に採用されていくのかが分かります。
今回はソサエティ5.0で求められる人物像を、これからの人材育成のあり方などとともにご紹介していきます。「ソサエティ5.0で、どんな人材が企業で求められるようになるか知りたい」という方は、ぜひご覧ください。（Gozonji）
2020/01/16
https://article.yahoo.co.jp/detail/32c33ef208b7e4519237007c165010a954635122
近年、何かとよく耳にするようになった「サステナブル」という言葉。「教えて！goo」にも「サステナブルってどういう意味ですか？」という質問があるが、あまり意味がよく分かっていないという人も多いのではないだろうか。そこで、環境問題の専門家、国立環境研究所の田崎智宏さんにお話を伺った。
サステナブル（Sustainable）とは、sustain（持続する）とable（〜できる）を組み合わせた言葉で、「持続可能な」という意味。簡単に言うと、「次世代を見据えて、環境や社会に良いことをしましょう」という理念だ。（Gooウオッチ）
2020/01/15
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/01/post-92126_1.php
英国の研究者チームは57本の科学論文を総説し、気候変動が全世界における森林火災のリスクを高めていることは「疑いようがない」と結論づけた。豪政府は同国で続く深刻な森林火災について、地球温暖化との直接の因果関係を否定し、批判を浴びている。
同チームは、地球温暖化が原因で暑く乾燥した気候が世界で拡大し、森林火災が起きやすい環境を作っていると指摘。（Newsweek）
2020/01/15
＊オーストラリアの森林火災は、危険な「火災積乱雲」を生み出している（動画あり）
https://wired.jp/2020/01/15/australia-wildfires-smoky-thunderclouds/
オーストラリアで発生している大規模な森林火災は、新たな“火種”を生み出している。乾燥した森に雷を落としたり、地表の燃えさしを各地に運ぶ危険性がある「火災積乱雲」の発生だ。この火災積乱雲が発生した様子、そして南米にまで煙が運ばれている状況を、科学者らが衛星写真から作成した動画で明らかにしている。（WIRED）
2020/01/12
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200112-00031715-forbes-int
オーストラリアの山火事は壊滅的な被害をもたらし、依然として衰える気配を見せていない。貴重な野生動物が数多く生息する、現地の生態系に深刻なダメージが及んでいる。火事でこれまで、推定10億以上の動物が命を失ったとされる。これは想像を絶する数字ではあるが、トータルの被害はさらに拡大する見通しだ。（Forbes）
2020/01/10
https://wired.jp/2020/01/10/wildfires-are-obliterating-australias-iconic-ecosystems/
オーストラリアで続いている大規模な森林火災の被害が及ぶのは、人間だけではない。コアラやカンガルーなど、この大陸に固有の多くの生物がすむ生態系が破壊されるつつあるのだ。専門家は、一部の種が絶滅する可能性まで警告している。こうしたなか、わたしたちにできる解決策はひとつしかない。（WIRED）
2020/01/09
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200109-00069403-gendaibiz-bus_all
グレタさんの声は、賛同する人にとっても、反対にするにとっても、大きな影響力を与えていることは間違いない。また、環境大臣が日本を背負って何を言うかも、当然重要なことだ。だが、それ以上に、今回COP25で何が話し合われ、何は合意に達しており、何が課題になっているか、世界はどこに向かおうとしているかを掴むことが大事なのではないだろうか。（現代ビジネス）
2020/01/09
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200109-00010000-nikkeisty-bus_all
国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGs）」の目標年次である2030年まで残り10年となりました。日本企業の間でも、自社の事業に関連付け、実現を目指す動きが広がっています。半面、この言葉自体を知らないとの声もなお多く、日本全体で運動が盛り上がっているとは必ずしもいえません。
SDGsは国連サミットが15年9月に採択した目標です。貧困、教育、エネルギー、経済成長、気候変動といった17分野のゴール、169の具体的なターゲットを示します。SDGsはなぜ必要なのでしょうか。日本総合研究所の村上芽シニアマネジャーは「世界共通の目標なしに各国や企業がふるまうと、世界の状況がますます悪くなり、安全・安心で平和な世界とはほど遠い状態になると強く懸念されるからだ」と解説します。(NIKKEI STYLE)
2020/01/07
https://wired.jp/2020/01/07/australia-is-blazing-into-the-pyrocene-the-age-of-fire/
オーストラリアで続く大規模な森林火災の被害が止まらない。多数の死者が出ているのみならず、巨大な煙の雲が東海岸沿いの大都市を襲い、数百万人が深刻な呼吸器系疾患の危険に晒されている。温暖化が引き金となった大規模火災が北半球でも南半球でも起こり始めているいま、地球全体への影響を防ぐことが喫緊の課題になりつつある。（WIRED）
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191213-00069118-gendaibiz-soci
四方を海に囲まれた日本列島で、私たちは豊かな海の恵みを享受してきた。しかしその海は今、大量死や外来種の侵入などで危機に瀕している。続々と起こる異変は凄惨な異常気象の前兆なのか。発売中の『週刊現代』が特集している。
まさしく日本列島の北から南まで、有り得なかったことが次々と起きている。これら奇怪な現象はいったい何が原因なのか。そして何を意味するのか。「大きな要因は、地球温暖化による海水温度の上昇でしょう。スルメイカやサンマ、アキザケは高い水温が苦手な『冷水系』の魚なので、ロシア方面など、より低い海水温度を求めて日本近海を避けてしまうのです。（現代ビジネス）
https://wired.jp/2019/12/09/baby-fish-are-feasting-on-microplastics/
さまざまな海洋生物の食物源である、孵化したばかりの微小な仔魚。海水の表面に生じるスリックと呼ばれる膜のような部分に集まるが、このスリックはマイクロプラスティックの密度が高く、仔魚が餌と間違えて食べてしまうことが研究結果から明らかになった。海の食物連鎖の末端にいる生物が積極的にマイクロプラスティックを蓄積しているということは、つまり最終的には人間が摂取するなど、生態系に大きな影響を及ぼしている可能性がある。（WIRED）
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191130-00010001-nknatiogeo-env
地球は緊急事態にあると、気候科学者らが警鐘を鳴らしている。複数の地球システムが連鎖的に「臨界点」を超えることで、地球全体が後戻りできなくなる可能性があるという。
これは「文明の存亡の危機」だと英エクセター大学の気候科学者ティム・レントン氏らは11月28日付けで学術誌「Nature」に寄せた論説に書いている。
地球システムが崩壊すれば、世界は「ホットハウス・アース（温室地球）」状態になりかねない。つまり、気温は5℃上昇し、海面は6～9m上昇し、サンゴ礁とアマゾンの熱帯雨林は完全に失われ、地球上のほとんどの場所が居住不可能になる世界だ。(National Geographic)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191018-00010000-nknatiogeo-env
自然破壊のせいで、今後数十年間のうちに、世界で最大50億人もの人々が食料と水不足に直面する。特に影響が大きいのはアフリカと南アジアだ。また、沿岸部に暮らす何百万という人々が、激しい嵐のせいで危険にさらされる。そんな予測が、10月11日付けの学術誌「サイエンス」に掲載された論文「Global Modeling Of Nature’s Contributions To People（自然の恵みの全世界モデリング）」に発表された。(National Geographic)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190920-00010001-nknatiogeo-env
2019年7月下旬、ヨーロッパを襲った今夏2度目の熱波がグリーンランドに移動し、氷床表面の半分以上を解かし始めた。これほど広範囲の氷が解けるのは2012年以来のことだった。気候変動で増えているこうした大規模な融解の影響は、ただ単にグリーンランドの氷が大量に解けて流出するだけにとどまらない。9月18日付けで学術誌「Nature」に発表された論文によると、残っている氷が板氷のように密になって、水をより吸収しにくくなっているという。そして、この板氷が急速に拡大しており、今世紀末までには、グリーンランド内陸部からの水の流出量が従来の試算のほぼ倍になることが明らかになった。 (National Geographic)
2019/09/11
https://wired.jp/2019/09/11/ipcc-land-report-food/
人類は、気候変動と食糧供給の板挟みになっている。地球を守るためには森を保護し植林をしなければならない一方、爆発的に増加する人類の腹を満たすには、さらなる土地が必要だ。この状況を打破するためには、肉を食べない食生活への転換や、新しい技術の開発といった単体の解決策では不十分だ。わたしたちは、大きな変化を並行して起こさなければならない。 （WIRED）
2019/09/01
https://wired.jp/2019/09/01/whos-burning-the-amazon-rampant-capitalism/
アマゾンの森林火災は、なぜここまで深刻な状況に陥ったのか。人間による農地開発で森林が乾燥し、植生が変化し、焼き畑が加速するメカニズムは以前からあった。しかし、その状況をこれほどまでに加速させているのは、「資本主義」にほかならない。 (WIRED)
https://wired.jp/2019/08/29/banana-disease-tr4-latin-america/
わたしたちにとって身近な果物であるバナナが、いま絶滅の危機にひんしている。バナナ生産の中心地である南米に、バナナに壊滅的な打撃を与える病原菌が上陸したのだ。除去することが極めて困難とされるこの真菌だが、これ以上の感染拡大を防ぐ手立てはあるのか。 （WIRED）
https://wired.jp/2019/08/28/horrifying-science-of-the-deforestation-fueling-amazon-fires/
南米のアマゾンで発生した森林火災が深刻な状況になっている。熱帯雨林であるアマゾンでは、本来なら火災は早い段階で沈静化するはずだった。それがなぜ、いまこうして燃え広がっているのか。背後には、人間による農地開発によって森林が乾燥し、植生が変化し、焼き畑農業が加速するという“必然”ともいえる恐るべきメカニズムが存在していた。 （WIRED）
直径5mm未満のマイクロプラスティックが北極の雪にも堆積していたことが、研究者たちの現地調査から明らかになった。これらの微粒子は、いったいどこから、どうやって地球の北の果てまで飛んできたのか？ その問いへの答えを探すには、実はマイクロプラスティックについて未知のことがあまりにも多いのだという。
重要な問題となるのは、これらのマイクロプラスティックがいったいどこからやってきたのかである。研究者たちは正確な場所を特定できていないが、粒子は欧州の都市から風に吹かれてやってきたと推測している。 （WIRED）