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-- 環境 --
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2021/09/26
＊マイクロプラスティックは、乳児の体内にも蓄積されている：研究結果
https://wired.jp/2021/09/26/baby-poop-is-loaded-with-microplastics/
微小なプラスティック粒子であるマイクロプラスティックが乳児の体内にも蓄積されていることが、研究結果から明らかになった。乳児の使用済みおむつを調べたところ、成人の約10倍に相当する量のポリエチレンテレフタレート（PET）が見つかったという。この事実からは、さまざまな憂慮すべき問題が浮き彫りになってくる。（WIRED）
2021/09/15
＊トヨタも急変貌！10年後に潰れないための「SDGs経営」とは
https://news.yahoo.co.jp/articles/1abad266a8c322a3e4bd501cf6598c7601837b9c?page=1
ビジネスパーソンの中には、「SDGsは本当にビジネスになるのか？」と疑問に思っている人も多いだろう。しかしそれは杞憂だ。 2017年のダボス会議のレポートは、SDGs関連で年間12兆ドル（約1300兆円）の経済価値と、最大3億8000万人の新規雇用の創出が見込まれると試算している。特に2030年における市場機会が有望なのは、「食料と農業」「都市」「エネルギーと材料」「健康と福祉」の4つの分野。なかでも「モビリティシステム」「新しい医療ソリューション」「エネルギー効率」には注目だ。
自社の中長期計画で何をすべきかをSDGsをヒントに考え、アクションしなければ「自社は10年後に潰れているかもしれない」という危機感を持つべきレベルだ。（Forbes）
2021/09/04
＊ウミガメのメス化進み、バッタ大発生増の予測も 海水温上昇、生態系への影響は【他人事ではない、気候変動の脅威】
https://news.yahoo.co.jp/articles/e2e6833bb2b19a3797e866a30112a62dec047368
気候変動の証拠が次々と集まるなか、生態系への影響も明らかになり始めている。なかでも、2018年に学術誌「Current Biology」に発表されたウミガメの調査結果は衝撃的だった。なんと99％以上がメスだったのだ。太平洋で最大かつ最も重要なアオウミガメの繁殖地であるオーストラリア北東部のグレート・バリア・リーフで、その性比を調べたところ、少なくとも116対1の比率でメスの数が圧倒的に勝っていた。
ウミガメの性は、卵にいるときの温度で決まる。温度が高くなればメスが増えるため、気温や海水温が上昇している昨今、メスの方がわずかに多いだろうと科学者たちは予想していた。ところが実際は予想をはるかに上回っていた。（ナショジオ）
2021/08/30
＊止まらない温暖化の先は なぜ今、大胆に脱炭素化を目指し始めたのか【他人事ではない、気候変動の脅威】
https://news.yahoo.co.jp/articles/445a4c53cb258f6d9db4de72b17c37690e370ae2?page=1
各国の目標自体は2015年のパリ協定に沿うもので、決して目新しい内容ではない。しかしこれまでは、ハードルのあまりの高さから先送りにしていたのが実情だった。たとえば2019年に、世界的な気候科学者の一団が発表した報告書「パリ協定の気候目標に隠された真実」では、世界184カ国の2030年までの二酸化炭素削減目標のうち、ほぼ4分の3が不十分であると評価されていた。
その風向きが変わったのは、世界各地で記録される異例の高温や大規模な嵐、森林火災、干ばつ、熱波、洪水など、極端な現象が目立ち始めてきたことが挙げられるだろう。そして、極端な気象の長期的な変化には、地球温暖化の影響があると科学的な研究でしばしば指摘されている。（ナショジオ）
2021/08/29
＊トヨタが「水素で走る大型トラック」製造を本格化、米工場で
https://forbesjapan.com/articles/detail/43033
水素を動力源とする燃料電池自動車（FCV）の普及を目指してきたトヨタは、ゼロエミッションの大型トラックや大型商用車に搭載する燃料電池（FC）モジュールを、ケンタッキー州の巨大な工場で製造しようとしている。
トヨタ自動車は8月25日、ケンタッキー州ジョージタウン工場にFCモジュールの専用ラインを設置し、2023年に組み立てを開始すると
発表した。トヨタによると、そこで製造されるデュアルFCモジュールは160キロワットの電力を発生し、高出力バッテリーや電気モーターなどの推進システムの一部を構成する。
水素は天然ガスを原料としているため、完全なカーボンフリーではないことが指摘されている。しかし、余剰の再生可能エネルギーや水などを原料とする「グリーン水素」に移行すれば、完全にカーボンフリーの燃料が実現可能であり、埋め立てに用いられた廃棄物から
発生するガスを原料とする水素も、環境に優しいオプションとして注目されている。（Forbes）
2021/08/16
＊「CO2排出ゼロ」のウソ 今後も大手が石油・ガス開発をやめない理由
https://news.livedoor.com/article/detail/20699814/
世界各国が「CO2（二酸化炭素）排出ゼロ」の実現を目指し取り組む中、実際には国際企業による石油や天然ガス、LNG（液化天然ガス）などへの投資が加速しているという。その背景には、したたかな世界のエネルギー戦略が見え隠れする。脱炭素への取り組みで主要国に出遅れた日本は、どのように関わっていくべきなのか。
しかし、「近い将来、世界から石油やガスが消える！」と考えるのは性急だ。脱炭素社会実現に向けた動きが高まっている反面、欧州やロシアの石油大手間では、石油やガス開発の継続や大型投資が相次いでいるのだ。(livedoor NEWS)
2021/08/11
＊気候変動が私たちの安全保障に直結する 防衛白書にも書かれた「気候安全保障」
https://globe.asahi.com/article/14414804
国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」第１作業部会は9日、世界の平均気温が今後約20年で、産業革命前よりも1・5度上昇する可能性があるとした報告書を公表し、世界に衝撃を与えた。7月に発表された今年の防衛白書も、「気候変動を安全保障上の課題と
捉える動き」が各国に広がっていると指摘した。防衛省も今年5月、再生エネルギーの使用などを検討するタスクフォースを発足させた。
白書は増え続ける自衛隊の災害救助活動のため、一部の訓練に支障が出ている事実も明らかにした。中国のように気候変動への取り組みを通じて各国への影響力を強める動きもある。元空将で、技術革新や気候変動を巡る安全保障にも詳しい長島純・防衛大学校総合安全保障研究科非常勤講師のインタビューを中心に考えた。（牧野愛博）（＋GLOBE）
2021/08/09
＊「地球の自転速度が遅くなったことで地球大気の酸素量が増えた」との新たな説が発表される
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/08/post-96865.php
＜独マックスプランク海洋微生物学研究所などが、「地球の自転速度の変化が地球大気の酸素化と関連している可能性がある」との新たな説を発表した＞
地球は、約45億年前に誕生して以降、月の引力によって自転速度が遅くなり、1日の長さが徐々に伸びている。
研究論文の責任著者でミシガン大学アナーバー校のグレゴリー・ディック教授は「地球科学において『地球大気がどのように酸素を得、どのような要因が地球大気の酸素化のタイミングを制御したのか』が長年の疑問であった」とし、「この研究成果は、地球の自転速度、つまり1日の長さが、地球の酸素化のパターンやタイミングに重要な影響をもたらしている可能性があることを示している」と述べている。（Newsweek）
2021/07/31
＊ニッポン鉄鋼「脱炭素」に知恵絞るも、重い経営課題に
鉄鋼大手３社は、２０５０年の脱炭素に向けた技術開発を本格化する。大本命の水素１００％直接還元製鉄を目指しつつ、移行期の技術として二酸化炭素（ＣＯ２）を減らす技術、電炉の大型化などに取り組む。人口減や海外の地産地消に伴う鋼材需要減が見込まれる中「量から質への転換」に迫られ、中国勢などとの競争も激化する。脱炭素には巨費が必要で、各社はさまざまな知恵やノウハウを持ち寄るなど連携の加速が欠かせない。（編集委員・山中久仁昭）
脱炭素には多額の費用を要するが、生産コストの低減や付加価値向上にはつながらないという。日鉄は研究開発に５０００億円規模、設備の実用化には４兆―５兆円規模がかかると試算。ＪＦＥスチールは３０年度までに約１０００億円の研究開発費が必要と読む。日鉄の橋本英二社長は「前人未到の革新技術が必要」と強調。各社首脳は５０年までの道のりと足元の需要対応を勘案し「複線的なアプローチが欠かせない」と口をそろえる。
最終目標である１００％水素還元には、水素の吸熱反応で奪われる熱の補償など多くの課題を解決しなくてはならない。ゼロからの出発とはいえ、大手３社は前段階の研究を続けてきた。（ニュースイッチ）
2021/07/29
＊いくら太陽光発電所を作っても、日本の脱炭素政策が成功しない訳
https://www.newsweekjapan.jp/kaya/2021/07/post-151_1.php
＜経産省の試算で、ついに太陽光発電のコストが原子力を抜いて最安となったが、これから重要となるのはむしろ風力だ＞
最も安価とされていた原子力発電に代わって、太陽光発電のコストが最安という試算結果を経済産業省が公表した。ようやく世界標準の認識に追い付いた形だが、中身をよく見るとまだ課題は多い。試算では太陽光のコストだけが著しく安くなっているが、太陽光発電所ばかり建設することには弊害がある。
洋上風力発電のコストを欧米並みに下げなければ日本の脱炭素政策はうまくいかないだろう。（Newsweek）
2021/07/22
＊人類は2040年代をピークに破滅？ 世界に衝撃を与えたレポート「成長の限界」を再検証
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/07/2040-3_1.php
＜あの「成長の限界」の発表からおよそ半世紀が経った今日、社会の見通しはどのようになっているのだろうか...... ＞
この報告書では、人口、食糧生産、工業化、環境汚染、枯渇性資源の消費量という5変数に基づくコンピュータモデル「ワールド3」によって地球と人間システムとの相互作用の結果をシミュレーションし、「世界人口、工業化、環境汚染、食糧生産、資源の枯渇における現在の成長トレンドがそのまま継続すれば、今後100年以内に地球の成長は限界に達する」と予測。（Newsweek）
2021/07/06
＊北半球の各地で異常な熱波 死者相次ぎ山火事頻発、北極圏も猛暑
https://news.yahoo.co.jp/articles/1b8449d18af1054e6435612360f6446a058b46dd
（ＣＮＮ） カナダ西部ブリティッシュコロンビア州にある山間部の町リトン（人口２５０人）は６月２９日にカナダ史上最高の猛暑を観測し、同州では週末にかけて数百人が死亡した。州内の２４０カ所あまりで発生した山火事のほとんどは、今も燃え続けている。
ＣＮＮの取材に応じた専門家は、こうした各地の異常気象がどう関係しているのかを正確に突き止めるのは難しいとしながらも、北半球の複数の地域が同時に熱波に見舞われているのは偶然ではなさそうだと指摘する。（CNN）
2021/07/04
＊世界をリードする日本の技術で「水素バリューチェーン」の構築に向かう
https://globe.asahi.com/article/14374109
脱炭素社会の実現に向けて期待が高まるエネルギー「水素」。いま、水素の活用はどこまで進んでいるのか。そして「三菱商事が
本気で取り組む脱炭素化」とは。 国際環境経済研究所理事の竹内純子氏と三菱商事の社員が語り合った座談会の模様を紹介する。（第2回）
──水素社会への移行に向けて、水素を「作る」「運ぶ」「使う」といった各段階で、三菱商事は様々な取り組みを進めていますね。
宇佐美 脱炭素社会の実現とエネルギーの安定供給の両立を目指すうえで、水素が重要な役割を果たすことは間違いありません。三菱商事では、LNG（液化天然ガス）由来の水素製造とその際に排出されたCO2の回収・貯留、水素のキャリアとしても有望なアンモニアの製造・供給、国際間の水素輸送、さらに燃料電池の導入やその周辺サービスなど、社内外の力を結集し、新たな水素バリューチェーンの構築に向けて取り組んでいます。（朝日新聞）
2021/06/19
＊Amazon創設者のジェフ・ベゾスが支援する核融合プラントがイギリスに建設決定
https://gigazine.net/news/20210618-jeff-bezos-backing-nuclear-fusion-plant-uk/
Amazonのジェフ・ベゾスCEOが保有する投資会社ベゾス・エクスペディションズやMicrosoftなどが支援するエネルギー会社General Fusionが、イギリス原子力公社(UKAEA)と共同で核融合プラントを建設・運営する計画を発表しました。イギリスのアマンダ・ソロウェイ科学担当大臣は「General Fusionの新プラントは、英国での核融合産業の発展を目指す私たちの計画にとって大きな後押しとなります。核融合エネルギーは、無限の低炭素エネルギー源として大きな可能性を秘めています」とコメントしています。（GigaZine）
2021/06/14
＊「脱炭素」の切り札となるか？「水素エンジン」開発で見えたトヨタの「近未来の自動車像」とは
https://news.yahoo.co.jp/articles/0ae7b6cdfd68692f6b69d692851ab11236b77f25?page=1
今年で4回目を数える「スーパー耐久富士24時間レース」（5月22～23日）に、ガズーレーシング（以下GR）が、水素燃料による
カローラスポーツを参戦させるというニュースを耳にしたのは、開催まであと1カ月と迫った4月下旬のことだった。
正直、この一報は驚きのひと言だった。水素燃料車による参戦の意味は、24時間レースの勝敗を睨んだものではなく、実験参加、
試験参加であることはすぐに理解できた。しかし、なぜトヨタがこの時期に水素燃料車なのか、という点が大きな疑問だったからだ。(Auto Messe)
2021/06/04
＊スリランカ沖で炎上の貨物船が沈没し始める、大規模汚染の懸念（ロイター映像ニュース）
2021/05/20
＊政府の2兆円脱炭素基金、18のプロジェクトからまず水素関連の公募開始
https://www.sustainablebrands.jp/article/story/detail/1202555_1534.html
経済産業省は、総額2兆円のグリーンイノベーション基金事業(以下、脱炭素基金)の支援候補として定めた18のプロジェクトの中からまず、総額3700億円となる水素関連事業の支援について公募を開始した。基金は、脱炭素社会の実現に向けて革新的な技術開発に取り組む企業を支援するためのもので、10年間継続して企業を支援する。想定されるプロジェクトは、洋上風力発電、次世代蓄電池の開発から食料・農林水産業のCO2削減まで幅広く、2050年排出実質ゼロに向けて対応の加速化が必要な領域に重点的に投資する。 (環境ライター 箕輪弥生) （SUSTAINABLE BRANDS）
2021/05/19
＊日本人が知らない、超大国と巨大企業が雪崩を打って脱炭素に向かう理由
https://news.yahoo.co.jp/articles/172b5492a8a2691a87066e0c5d5ad220c0679a4a
いまや「カーボンニュートラル」「脱炭素」という言葉をニュースで目にしない日はないと言っていい。新型コロナのパンデミック対応最優先とは一見矛盾するかのように、なぜ各国政府や大企業は気候変動対策に雪崩を打って突き進むのか。その謎を解くと、背景には、世界で6000兆円に上る巨額マネーの圧力と、カーボンニュートラルを次の成長の柱と捉え、自国・地域の産業競争力を強化して覇権を握ろうとする超大国の思惑が見えてくる。この分野の第一人者である夫馬賢治氏の新刊『超入門カーボンニュートラル』(講談社+α新書)から、そうした最新トピックがよくわかる部分をご紹介しよう。（現代ビジネス）
2021/05/14
＊北極圏で落雷の発生が急増、森林火災と永久凍土の融解が温暖化を加速させる
https://wired.jp/2021/05/13/more-lightning-in-the-arctic-is-bad-news-for-the-planet/
熱帯では一般的な気象現象である落雷が、北極圏でも多く観測されるようになっている。今世紀末に北極圏で発生する落雷の数は2倍以上になる可能性があり、結果として恐ろしい連鎖反応が起きるかもしれない。それは森林火災の増加と永久凍土の融解、そして加速する温暖化という悪循環だ。（WIRED）
2021/05/06
＊｢脱炭素はどこへ向かうのか？｣気象学者が見た“気候変動対策の曲がり角”【脱炭素とはなにか#6】
https://www.businessinsider.jp/post-234036
「化石燃料に依存している今の文明から抜け出せない限り、温暖化はずっと続く生活習慣病のようなものです」
国立環境研究所で気候変動について研究している江守正多博士は、地球温暖化の進行度合いを生活習慣病にたとえてこう説明する。
現在の病状は「深刻」だ。一方で江守博士は、ここ数年世界で起きている脱炭素化の流れを指し「生活習慣病の治療が始まった」とも話す。いったい何が世界を脱炭素へと誘ったのか。地球温暖化のこれまでの流れを踏まえつつ、その現在地を江守博士に聞いた。(BUSINESS INSIDER)
2021/05/01
＊世界の山間部の氷河が、2050年までに“完全消失”する：衝撃の研究結果が意味すること
https://wired.jp/2021/04/30/melting-mountain-glaciers-may-not-survive-the-century/
世界の山間部にある氷河が、いまのペースだと2050年には完全に失われる可能性がある──。そんな衝撃の研究結果が、このほど発表された。過去20年分の衛星写真に基づく今回の研究から見えてきたのは、温暖化や降水量の増加によって科学者の想定以上のスピードで氷河が消えているという現実だ。（WIRED）
2021/04/25
＊トヨタ「水素エンジン」開発を発表 来月のレースで車に搭載へ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210422/k10012990241000.html
トヨタ自動車は水素を燃焼させて車を動かす「水素エンジン」の開発を進めると発表しました。来月、静岡県で行われるレースに出場する車に搭載することになり、モータースポーツを通じて実用化に向けて技術力を高めたいとしています。発表によりますとトヨタ自動車は、ガソリンや軽油といった化石燃料ではなく、水素を燃焼させて動力にする「水素エンジン」の開発を進めます。（NHK）
2021/04/18
＊汚染水を海に捨ててはならないこれだけの理由／大島堅一氏（龍谷大学政策学部教授）
https://news.yahoo.co.jp/articles/14a82b7fbe87e7d9db0b326676f7e26a7ab5fba1
三重水素とも呼ばれるトリチウム水の分子構造は水とほとんど変わらないため、人体にそれほど重大な影響は及ぼさないと政府はいう。しかし、分子生物学者はむしろそれは逆だという。ほとんど水と変わらないがゆえに、人体はトリチウムを水と区別できず容易にこれを体内の組織に取り込んでしまう。そのためトリチウムは微量でも体内に長期間とどまり、その間人体を内部被ばくにさらし続ける危険性があるのだという。(videonews)
2021/04/14
＊処理水か汚染水か、世界のメディアは福島第1原発から出る廃水をどう報じたか
https://news.yahoo.co.jp/byline/takahashikosuke/20210414-00232600/
東京電力福島第1原発のタンクにたまり続ける放射性物質トリチウムを含んだ「処理水」について、日本政府は4月13日、2年後をめどに海洋放出する方針を決定した。
日本政府は「汚染水」ではなく、「ALPS処理水」との表現を使っている。多核種除去設備（ALPS）を使って「汚染水」から大部分の放射性物質を取り除いているため、「ALPS処理水」と呼んでいる。
では、この日本政府が使う「ALPS処理水」という表現を世界のメディアはそのまま英訳し、それぞれの記事で使っているのか。答えはノーだ。必ずしも日本政府の期待通りにはいっていない。米国メディアなど一部を除いて、日本政府に厳しい「汚染水」といった表現が目立っている。（Yahooニュース）
2021/04/04
＊やせ細る北極の海氷 異常気象の引き金に
https://news.yahoo.co.jp/byline/katayamayukiko/20210403-00230748/
この冬、北極海の海氷面積は1,477万平方キロメートルに達した。年最大値としては観測史上7番目に小さい。北極海の海氷は加速度的に減少していて、異常気象を引き起こす要因になることが指摘されている。
アメリカ雪氷データセンター（NSIDC）は3月30日、北極海の海氷面積が1,477万平方キロメートル（3月21日）に達したとみられると発表しました。北極海の海氷面積は9月前半に最も小さく、3月前半に最も大きくなる、季節変化をしています。（Yahooニュース）
2021/03/31
＊ブロックチェーンによるエネルギーの大量消費を解消できるか：動き出したイーサリアムと「PoS」の潜在力
https://wired.jp/2021/03/30/blockchain-cryptocurrency-energy-use/
分散型であることの利点が注目されてきたブロックチェーンの技術には、大量のコンピューターが稼働することで消費電力が莫大なものになるという課題が指摘されてきた。こうした課題の解決につながる技術の導入に動いたのが、世界第2位の取引量を誇るEthereum（イーサリアム）。エネルギー消費を抑えながら安全性を確保する「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」と呼ばれるシステムへの移行に向け、いま大改修を進めている。（WIRED）
2021/03/29
＊「EV・電池・半導体」が脱炭素で最強産業になる理由、ルネサス火災で半導体強奪バトル！
https://news.yahoo.co.jp/articles/8917a44acf214a6d93455c7f674cdc12ea11ac7b?page=1
『週刊ダイヤモンド』4月3日号の第一特集は「EV・電池・半導体 脱炭素の最強カード」です。半導体ルネサスエレクトロニクスの火災発生で、自動車産業は半導体「払底」の恐怖に怯えています。主要国・地域による半導体囲い込み合戦が繰り広げられていたところを襲ったアクシデントに、自動車産業は青ざめるばかりです。世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増しています。背水の陣を敷く日本に活路はあるのでしょうか。（ダイヤモンド編集部副編集長 浅島亮子）
2021/03/27
＊次世代エネルギー「水素」利用の技術開発はここまで進んでいる
https://news.yahoo.co.jp/articles/c04f4fbfbcce9cd23aee5e9281d05c9faa11b56e
3月初旬、「トヨタ自動車をはじめとする自動車業界が、福島県で水素事業に参画する方針を固めた」と報じられました（日本経済新聞 2021年3月5日）。100年に一度と言われる大変革期にある自動車産業ですが、その中心となり得るのが「水素」という新エネルギーです※。 自動車産業のみならず他の分野でも広く注目を浴びている水素ですが、特に最近は「脱炭素化」に向けた動きの中で期待が高まっています。
今回は、水素がなぜ「新しい」エネルギーなのか、その特徴や製造における革新的技術の現状を解説します。（LIMO）
2021/03/18
＊“1兆円基金”の支援先に見る、気候変動対策へのジェフ・ベソスの本気度
https://wired.jp/2021/03/17/so-jeff-bezos-you-really-want-to-fix-the-planet/
アマゾンのCEOを退くジェフ・ベゾスは今後、私財を投じて設立した「ベゾス・アースファンド」などのプロジェクトに専念することになる。気候変動という難題を解決するためにベソスは何を考慮し、有望な技術や団体を支援していくべきなのだろうか？（WIRED）
2021/03/16
＊カーボンニュートラルって何ですか？（後編）～なぜ日本は実現を目指しているの？
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/carbon_neutral_02.html
前編でお伝えしたとおり、「カーボンニュートラル」はいろいろな意味で使われることがある言葉ですが、日本が目指す「カーボンニュートラル」とは、「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」ことを意味しています。菅総理は2020年10月の所信表明演説で、「2050年にカーボンニュートラルを目指す」ことを表明しました。では、なぜ、カーボンニュートラルの実現を目指しているのでしょうか？（資源エネルギー庁）
2021/03/13
＊太陽光で「30分で海水を真水にする」技術。水不足解決のカギとなるか
https://news.yahoo.co.jp/articles/fe09a6574ecd1b8af144f28174f5eaacee905bc9
日本に住んでいるとあまり実感がないかもしれないが、世界ではいま、気温変動や人口の増加などにより、深刻な水不足に陥っている。 そんな危機を救うかもしれない、新技術に関する情報が入ってきた。英国のテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から以下転載して紹介する。
この技術が実用化されれば、水不足という人類の不安も時代遅れなものになるかもしれない。各国の研究者によるグループが導入した
ばかりのこの技術は、有機金属構造体（MOF）と太陽光によって、そのままでは飲めない海水を30分未満で安全かつ清潔な飲料水に
変えることができるのだ。（Forbes）
2021/03/08
2021/03/07
＊電池を中国に頼る危うさ、「グリーン」を巡る覇権争いで日本は？
https://news.yahoo.co.jp/articles/a501d06e78e6b6679d53797ac72ae47c38a6e797
気候変動問題を巡り米国、欧州、中国の駆け引きが激しくなってきた。「グリーン」がパワーゲームの主戦場になっている。そんな中、日本はキープレーヤーとして存在感を発揮できるのか。外交・通商問題に詳しい細川昌彦氏（明星大学経営学部教授）に話を聞く。（聞き手＝大竹剛）
――先日のバイデン米大統領と中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席の会談では、習氏は気候変動問題での協調を呼び掛けています。先日のインタビューで細川さんは、強硬姿勢を打ち出すバイデン氏に対して、中国のしたたかさが際立つと指摘していました（関連記事「強硬は言葉だけ？ 米中首脳電話協議でよぎるバイデン政権への不安」参照）。気候変動問題が、パワーゲームの主戦場にいよいよなってきましたね。
細川昌彦（明星大学経営学部教授、以下、細川氏）：バイデン氏の大統領就任直後にも指摘したとおり、国際秩序は気候変動問題、いわゆる「グリーン」を巡って展開する様相を呈しています。（日経ビジネス）
2021/03/05
＊気候変動対策で急浮上の森林植林、米国の鍵は「苗木」にあり、研究
https://news.yahoo.co.jp/articles/47b626e0fe2d321cd4462ae2511ed49bb49b154f
二酸化炭素を吸収し気温の上昇を抑える手段として植樹が急浮上しており、今やアマゾンやアップルをはじめとする多くの企業や政治家、環境保護主義者論者らがこぞって森林再生を急速に推し進めている。
しかし、学術誌「Frontier in Forests and Global Change」に2月4日付けで発表された最新の論文によれば、森林再生に使える土地を十分に活かすには、現状では苗木が足りておらず、全米の生産量を少なくとも年間30億本に増やさなければならないという。30億本は現在の2倍以上だ。（NATIONAL GEOGRAPHIC）
2021/03/05
＊北極の氷が溶け、海流循環システムが停止するおそれがある、とのシミュレーション結果
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/03/post-95736.php
＜大西洋の海流システム「熱塩循環」が、北極やグリーンランドから溶け出す淡水によって、崩壊する可能性が指摘された。その影響は、世界全域にわたる......＞
「大西洋南北熱塩循環（AMOC）」は、赤道から極域に向かうにつれて冷却され、高緯度のラブラドル海やグリーンランド海で沈み込んで逆戻りし、海底をゆっくりと南へとすすむ海流システムだ。
大西洋の海水を南北で循環させ、海の浅いところを速く流れる温かい表層水と深層に分布する冷たい深層水を混ぜ合わせる働きにより、高緯度にもかかわらず温暖な気候が西欧にもたらされてきた。（Newsweek）
2021/02/23
＊「4万2000年前の地磁気逆転が地球環境を大きく変化させた」との研究結果
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/02/42000.php
＜南北の磁極が入れ替わる「地磁気逆転」によって地球の大気がどのように変化したかが初めて示された...... ＞
地磁気（地球が持つ磁気）は、地球に降り注ぐ宇宙線や太陽風を遮る「保護シールド」だ。地磁気は絶えず変化しており、南北の磁極が入れ替わる「地磁気逆転」がこれまでに何度か発生している。最近の大規模な地磁気逆転「ラシャンプ地磁気エクスカーション」は
4万1000〜4万2000年前に約800年にわたって起こったとみられるが、これが地球にどのような影響を及ぼしたのかは不明であった。
近年、北磁極の移動速度が加速しており、一部の科学者は懸念を示している。研究論文の筆頭著者でニューサウスウェールズ大学の
アラン・クーパー教授は「今、同様の地磁気逆転が起こったら、現代社会に甚大な影響をもたらすだろう。地球に降り注ぐ宇宙線が送電線や衛星ネットワークを破壊してしまう」と警鐘を鳴らしている。（Newsweek）
2021/02/17
＊大気中の二酸化炭素を回収する技術に、いまから大々的に資金を投じておくべき理由
https://wired.jp/2021/02/15/is-it-time-for-an-emergency-rollout-of-carbon-eating-machines/
大気中の二酸化炭素を回収する技術は、さらなる気候変動と戦う上で強力な武器になりうる。しかし、実用化するにはいますぐ巨額の資金を投じる必要がある。
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、世界の平均気温の上昇を1.5℃以内に抑えるという「パリ協定」の目標を達成するには、温室効果ガスの排出を減らすだけでなく、回収が不可欠という結論に達した。そのために有望視されている技術のひとつが、
「ダイレクト・エア・キャプチャー（DAC）」である。
DACとは、大型の機械を使って大気中の二酸化炭素（CO2）を分離回収するテクノロジーだ。例えば、カナダのCarbon Engineeringという企業は、10年以上にわたって開発を続けている。同社のDAC設備は巨大な扇風機で空気を集め、特殊なプラスティックの表面でCO2を吸着する化学物質と反応させ、取り除く。（WIRED）
2021/02/17
＊2020年は「最も暑い年」だった：観測結果から見えた深刻な地球温暖化の現実
https://wired.jp/2021/02/17/2020-was-the-one-of-the-hottest-years-on-record/
2020年は観測史上で「最も暑い年」だった──。米航空宇宙局（NASA）などが、深刻な地球温暖化の現状を浮き彫りにする観測結果を公表した。平均気温の上昇のみならず、海水温の上昇による海洋生態系への悪影響も懸念されている。
昨年の地球は燃えるように暑かった。米西海岸では山火事が頻発し、シベリアは記録的な熱波に襲われ、大西洋で観測されたハリケーンの数は平年を大きく上回っている。こうしたなか科学者たちが、この世界的な気象の混乱の背景にある数字を割り出した。
米航空宇宙局（NASA）の年次報告書によると、2020年は観測史上で最も平均気温が高かった16年と同じか、それを超えた可能性がある。米海洋大気庁（NOAA）の結論はわずかに異なるが、それでも昨年の気温は史上2位か3位になるという。（WIRED）
2021/02/01
＊琵琶湖の底で生物が死んでいる……いったい何が起こっているのか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/bc8f84670613c1573356dbc5b70dad2095d23548
いま、琵琶湖の生態系が破壊されてしまうかもしれない深刻な事態が生じていることをご存じでしょうか？ 豊かな生態系を支えていた「琵琶湖の深呼吸」と呼ばれる現象が、温暖化の影響で2019年に止まってしまったのです。
琵琶湖では「全循環」という現象が冬に起こります。これは冷たくて酸素を多く含んだ水面付近の水が湖底に到達する現象です。
つまり上の水と下の水がひっくり返るということです。湖の底まで酸素を届ける「全循環」を、私たちは琵琶湖の「深呼吸」と呼んでいます。湖の豊かな生態系を保つうえで、「深呼吸」は非常に重要な役割を果たしています。
しかし、2019年と2020年に琵琶湖の全循環が発生しませんでした。（現代ビジネス）
2021/01/27
＊米国の「パリ協定」への復帰は、地球温暖化にブレーキをかけられるか
https://wired.jp/2021/01/25/biden-returns-the-us-to-the-paris-climate-accord-will-it-matter/
米大統領にジョー・バイデンが就任し、米国はその日のうちに地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」に復帰した。これは世界にとって温暖化の抑止に向けた重要な一歩だが、確実な達成に向けた課題は山積している。
大統領執務室の机についた米大統領のジョー・バイデンは1月20日（米国時間）、ペンを走らせて米国を「パリ協定」へと復帰させた。
国際的な合意であるパリ協定は、世界の国々が温室効果ガスの排出を減らす上で不可欠であると専門家が指摘している。その復帰のためのサインは、執務初日に大統領が出した17の命令および権限行使のなかで3番目だった。この大統領令が出されたことで、米当局は
2030年までの国全体の新たなCO2削減目標の策定に着手することになる。（WIRED）
2021/01/25
＊シベリアに謎のクレーターが続出 14年以降に17個、一体何が起きている？
https://news.yahoo.co.jp/articles/2c097aa062c31ffb520f1928a712751d18d82c76
最近、シベリアのツンドラの上空を飛んでいたロシアのテレビクルーが、興味深いものを発見した。サッカー場の半分ほどの大きさの深いクレーターが、凍った大地にぽっかりとあいていたのだ。クレーターの周囲には数百メートルにわたって氷や土の塊が飛び散っていて、それらが地中から噴出したものであることは明らかだった。
科学者たちは地球温暖化の影響を解き明かそうと努力しているものの、シベリアの巨大クレーターは、未知の要素がまだあることを
教えてくれる。「私たちが考えたこともないような現象が、ほかにもあるかもしれません」とナタリ氏は言う。(NIKKEI STYLE)
2021/01/15
＊CES 2021：活況の「クリーニングテック」は、一過性のブームに終わらない
https://wired.jp/2021/01/14/ces-2021-clean-tech/
世界最大級の家電見本市「CES」はオンライン開催になったことで、史上最も“清潔”になった。そこでは抗菌や殺菌、空気清浄といった
機能を訴求した多様なガジェットが出展されている。こうした新型コロナウイルスのパンデミックに触発された新しい技術は、一過性の
ブーム以上のものになる可能性を秘めている。（WIRED）
2021/01/15
＊衣類から流出したマイクロプラスティックで、北極海までもが“汚染”されつつある：研究結果
https://wired.jp/2021/01/15/the-arctic-ocean-is-teeming-with-microfibers-from-clothes/
衣類の洗濯によって抜け落ちた微細な合成繊維は、処理施設のフィルターをすり抜けて海へと大量に流出している。これらの
マイクロプラスティックが深海などに堆積するだけでなく、北極海にまで到達して海を“汚染”している事実が、このほど研究結果から
明らかになった。（WIRED）
2021/01/12
＊脱炭素時代が本格到来 日本企業再評価の好機に エミン・ユルマズの未来観測
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOMC085EQ0Y1A100C2000000
主要国が一斉に環境規制の強化に動いています。世界最大の二酸化炭素（CO2）排出国である中国も例外ではありません。2020年9月の
国連総会で習国家主席は「60年までにCO2の排出量を実質ゼロにする」と表明。この後、日本や韓国も温暖化ガスの排出量を50年までに
実質ゼロにする目標を打ち出しました。この流れは米大統領選で民主党のバイデン氏が当選したことで決定的となりました。
12月上旬、相次いで重要なニュースが流れました。まず、日本政府が国内での水素利用量の目標設定に入ったというものです。ただ、中長期的に見た場合、これは間違いなく新たな成長機会をもたらす「ディスラプション（創造的破壊）」です。一時的なショックはあっても、それに伴いマネーは動き、市場の活性化につながるとみています。
そしてその恩恵を強く受けるのが日本です。日本には世界有数の技術を持つ自動車メーカーが複数存在しています。既にトヨタ自動車がFCVでは先行していますが、EVでも全固体電池を武器に急速に巻き返しが進むはずです。水素についても、インフラを担う水素ステーションなどの分野では有力な企業が幾つもあります。（日本経済新聞）
2021/01/03
https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2021/01/2021-6.php
欧州エネルギー取引所グループの高井裕之・上席アドバイザーはロイターとのインタビューで、世界的に加速する脱炭素の潮流について、「隠れた地政学リスク」になるとの見方を示した。原油価格の低迷が続いて産油国の地位と財力が低下するほか、中国がこの新たな
エネルギー分野で覇権を狙う可能性があるとした。（Newsweek）
2021/01/03
＊どうする日立、東芝、三菱電機。再生エネにビジネスチャンス
脱炭素化の世界的な潮流は電機大手に新たなビジネスチャンスをもたらす。石炭火力発電などに逆風が吹く一方で、再生可能エネルギーの普及拡大は強い追い風となる。特に脱炭素化の旗を振る菅義偉政権が将来の主力電源と期待するのが洋上風力だ。四方を海に囲まれた島国の日本は洋上風力の導入ポテンシャルが大きいと言われる。“再生可能エネ発展途上国”の汚名を返上し、２０５０年のカーボンニュートラル実現を目指す。
日立製作所は２０２０年７月に巨額買収したスイス・ＡＢＢの送配電事業を軸に再生可能エネ普及拡大を後押しする。東芝は今後１０年間で必要になる国内全体の再生可能エネ関連投資が５０兆―８０兆円と試算する。この商機を逃すわけにはいかない。その戦略の一環として、洋上風力発電に使う風車製造に参入する。
三菱電機は島根県隠岐諸島の再生可能エネ導入拡大プロジェクトに参画。本州と電力系統を連系していない離島で、２種類の蓄電池と
内燃力発電所を統合制御して電力品質を確保するシステムを構築した。２０年１２月には、中部電力パワーグリッド（名古屋市東区）向けに設備投資計画の最適化を支援する「長期計画策定支援システム」を国内で初めて納入したと発表した。経年劣化する配電設備などの故障リスクと投資施策の価値を分析し、透明性の高い計画立案・実行に役立つ。同システムは三菱電機のＩｏＴ（モノのインターネット）共通基盤「インフォプリズム」と、国内販売代理店を務めるカナダのコッパーリーフテクノロジーズの電力・社会インフラ設備向けの意思決定支援ソフトウエアを組み合わせた。（ニュースイッチ）
2020/12/26
＊｢SDGsで危機は脱せない｣"緑の資本主義"の欠陥
https://toyokeizai.net/articles/-/395704
中島：最近、資本主義を批判しているように見えて、実は資本主義を後押ししている「まやかしの思想」が気になっています。
その典型がSDGs（持続可能な開発目標）です。最近では政治家や財界人、学者までSDGsのバッジをつけ、あたかも自分たちが環境に配慮しているかのようなフリをしていますが、あの程度の取り組みでは現在の危機に対処することはできません。
資本主義はつねにフロンティアを求め、外部から収奪することによって成り立つシステムですから、資本主義の拡大を求める限り、自然環境などの外部に負荷がかかることになります。（東洋経済）
2020/12/24
＊二酸化炭素をジェット燃料に変換、新たな研究結果が示す「炭素循環型経済」の可能性
https://wired.jp/2020/12/24/could-carbon-dioxide-be-turned-into-jet-fuel/
二酸化炭素をジェット燃料に変換する新たな手法を、このほど英国の研究チームが公表した。まだ量産に向けた課題はあるが、既存の手法より消費電力もコストも少なくて済むことが特徴という。量産が実現すれば「炭素循環型経済」の実現に向けた重要な技術になる可能性がありそうだ。（WIRED）
2020/11/29
＊「食の未来」とEVには、サステナビリティという共通項がある：トーマス・フレベル
https://wired.jp/special/2020/audi-for-a-sustainable-future-3-ws/
Audiが日本に初めて投入した完全な電気自動車（EV）の「Audi e-tron Sportback」。最先端のテクノロジーでつくられた新世代のEVは、いかに未来のモビリティやサステナブルな社会の構築へとつながっていくのか──。全5回連載の第3回に登場するのは「ミシュランガイド東京2020」で2つ星を獲得したレストラン「INUA」のトップシェフ、トーマス・フレベルだ。これまで料理の世界で数々のイノヴェイションを起こしてきたトーマスに、サステナブルなフードの未来について訊いた。（WIRED）
2020/11/13
＊グリーン投資とは 環境配慮型経済、脱炭素へ各国競う
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66170180S0A111C2EA2000/
▼グリーン投資 環境に配慮した経済活動への投資を指す。菅義偉首相は10月の所信表明演説で2050年までに温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標を示した。「規制改革などの政策を総動員し、グリーン投資のさらなる普及を進める」と主張した。目標達成には次世代技術などへの投資が欠かせない。
欧米などもグリーン投資に力を入れる。米大統領選で当選を確実にした民主党のバイデン前副大統領は4年間で2兆ドル（約207兆円）
規模の環境インフラ投資を掲げた。韓国は25年までの5年間で「グリーンニューディール」に73兆4千億ウォン（約7兆円）を投じる計画を明らかにした。（日本経済新聞）
2020/11/08
＊大前研一氏「核のゴミ」最終処分場問題は国民的議論にすべきだ
https://www.news-postseven.com/archives/20201028_1607474.html?DETAIL
受け入れを表明した北海道寿都町の町長宅が放火されるなど「核のゴミ」処分場をめぐる騒動が続いている。高レベル放射性廃棄物の
最終処分場は、いったいどこが適切なのか、経営コンサルタントの大前研一氏が検証し、考察する。
原子力発電所の使用済み核燃料を再処理した際に出る高レベル放射性廃棄物「核のゴミ」の最終処分場について、北海道の寿都（すっつ）町と神恵内（かもえない）村が国の選定プロセスに応募することを表明した。応募は2007年の高知県東洋町以来（その後撤回）13年ぶりとなる。（NEWSポストセブン）
2020/10/15
＊中国の大気がきれいになると地球温暖化が進む!? 研究結果が明らかにした環境対策のジレンマ
https://wired.jp/2020/10/15/in-an-odd-twist-cleaner-air-in-china-may-mean-a-warmer-earth/
中国が石炭火力発電所に由来する汚染物質排出を減らすと、地球温暖化が進む──。そんなジレンマを感じさせる研究結果が、このほど米中の研究チームのシミュレーションで示された。2060年までにCO2排出を「実質ゼロ」にすると宣言した中国だが、その次の一手とは？
研究チームはこのモデルを使い、排出率が高い06年の値と低い17年の値の両方について、その後150年間の変遷をシミュレーションした。これをもとに約1世紀後の気温の変化を検証したところ、汚染物質の排出量の減少でより多くのエネルギーが地球に届き、地球全体で気温が約0.1℃上昇することがわかったという。（WIRED）
2020/08/24
https://wired.jp/2020/08/24/nuclear-power-balls-triso-fuel/
理論的にメルトダウンによる事故が起きないという、新しい原子力発電所の研究開発が米国で進められている。実現の鍵を握るのは、大粒キャンディーのように個別に保護シェルで包まれた「トリソ燃料」だ。従来の原発のような巨大な構造物や広大な空き地なども不要とされており、新たなエネルギー源としての期待が高まっている。（WIRED）
2020/08/15
＊「ケブカサイ」の絶滅、人間ではなく気候変動が原因か 研究
https://news.yahoo.co.jp/articles/f4a3fe1ad6673e2193d6748b3b37576f40136a68
【AFP＝時事】シベリア（Siberia）北東部に生息していた体が毛でおおわれた茶色のサイ「ケブカサイ」は、約1万4000年前に絶滅した。人間なのか、それとも温暖化なのか──絶滅の原因は謎に包まれている。
スウェーデンとロシアの研究チームが、14のケブカサイの死骸のDNAの断片を調べた結果、原因は人間ではないことが分かった。体重2トンのケブカサイは数千年間、人間と共生していたが、最終氷期の終わりごろに個体数が激減した。
研究を率いたスウェーデンにある古遺伝学センター（Centre for Palaeogenetics）の遺伝学者、ロベ・ダレン（Love Dalen）氏はAFPに、「絶滅の主な要因は、約1万4000年前に発生した気候の変化である可能性が高くなった」と述べた。（AFP）
2020/08/03
https://wired.jp/2020/08/03/billion-more-tons-of-plastic-could-blanket-earth/
人類が一丸となって行動を起こさなければ、2040年までに13億トンものプラスティックが海に流れ込んだり、陸上に堆積したりする──。そんな衝撃的な予測が、このほどオックスフォード大学の研究者たちによって発表された。明確になったのは、問題解決の前提としてプラスティック生産の増加に歯止めをかける必要があるという事実だ。
抜本的かつ早急な対策を講じなければ、プラスティック汚染との闘いも気候変動との闘いの二の舞になりかねない。大気中のCO2濃度上昇に関しては、対策を講じるまでに時間がかかりすぎた。そして現在、プラスティックを削減する取り組みも手遅れとなる恐れがある。（WIRED）
2020/07/27
https://wired.jp/2020/07/27/apple-sets-climate-goals-for-2030/
アップルが「2030年までにカーボンニュートラルを達成する」という目標を打ち出した。この10年で製品の生産プロセスからサプライチェーンも含め、温室効果ガスの排出を実質的にゼロにするという野心的な目標だ。こうした取り組みは多くのテック企業が何らかのかたちで強化しているが、そこには思わぬ“落とし穴”もある。
新型コロナウイルスによる危機のまっただ中にあることで、わたしたちは別の世界的な緊急事態のことを忘れがちになっている。それは気候変動だ。（WIRED）
2020/07/23
＊Appleが「２０３０年までにCO2排出量を完全にゼロにする」という目標を発表
https://gigazine.net/news/20200722-apple-carbon-neutral-commitment/
Appleが、「Appleの事業全体、製造サプライチェーン、製品ライフサイクルのすべてを通じて2030年までに二酸化炭素排出量をゼロにし、完全なカーボンニュートラルを達成する」という公約を2020年7月21日に掲げました。（GigaZine）
2020/07/08
＊北極を襲う熱波が記録破りであることを示す6つの事実
https://wired.jp/2020/07/07/arctic-heatwave-record-temperatures/
北極の気温上昇が止まらない。6月下旬にはシベリア北東部の町で気温38℃を記録した。前代未聞の激しい熱波に見舞われて北極が暑くなっているいま、知っておくべき6つの事実を紹介しよう。
1.北極はいまだかつてない高温に見舞われている 2.北極海の氷の面積は2019年、観測史上2番目に小さかった
3.北極は地球のほかの場所の2倍以上の速さで温暖化が進んでいる 4.海氷の融解がさらなる温暖化を引き起こす
5.“ゾンビ火災”が雪の下でくすぶっている恐れがある 6.永久凍土が溶けて大気中に大量のメタンガスが放出される恐れ
2020/06/23
＊海はマイクロプラスティックを大気中に放出し、爽やかな潮風まで“汚染”していた：研究結果
https://wired.jp/2020/06/22/sea-breeze-microplastic/
生活排水などから海へと流れ込んでいるマイクロプラスティックが、実は海にとどまらずに大気へと放出されている──。そんな衝撃的な研究結果が公表された。つまり、海はマイクロプラスティックの「終着点」ではなく、「放出源」でもあったのだ。呼吸で吸い込んだ際の人体への影響、雲として移動した際の降雨への影響など、さまざまな課題が浮上してくる。（WIRED）
2020/06/14
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/06/post-93655.php
＜ただでさえコロナ禍で疲れ切っているところに作物を好き放題に食い荒らすバッタが大量発生――食と経済の安全保障が脅かされインドにとって試練の季節に＞
新型コロナ危機によるロックダウン（都市封鎖）は、インドの農業にも多大な影響をもたらした。食料のサプライチェーンは機能せず、農家は人手不足に悩み、資金繰りに苦しんでいる。
だが、それだけでは手ぬるいと言わんばかりに、別の災厄が農家を襲っている。バッタだ。（Newsweek）
2020/06/07
https://wired.jp/2020/06/07/tiny-hungry-fish-fix-rice-global-warming-problem/
人間が食べる穀物のうち、カーボンフットプリントが最も大きいのはコメだという。水田の底にある泥からは、温室効果が二酸化炭素の30倍近いメタンが発生しやすいからだ。この問題を解決する意外な方法が、このほど見つかった。鍵を握るのは水田に投入される魚だ。（WIRED）
2020/06/04
https://news.yahoo.co.jp/articles/1d94922400c0f5f1b6c40533c063449d79386d3d
米国カリフォルニア州に自生するジャイアントセコイアの木は3000年以上も生きることがある。幹の直径は自動車2台分に及び、天に向かって100メートルほども伸びる。しかし数年前、記録的な干ばつの中で、科学者たちは奇妙なことに気づいた。セコイア国立公園とキングス・キャニオン国立公園の巨木のうち数本が、上から下に向かって枯れていたのだ。
直接的な原因は1つではない。数十年にわたる伐採や開拓は原因の1つだ。だが、樹木が枯死するそのほかの原因を、気温の上昇と化石燃料の燃焼による二酸化炭素濃度の増加が大きく後押ししている。イスラエルのユーカリやイトスギのプランテーションからモンゴルのシラカバやカラマツの林まで、世界中の森林が、長期間の過酷な干ばつ、深刻な病虫害、壊滅的な規模の山火事に見舞われている。ある研究者は、「森林はますます減って、今の森が適応できず、すっかり様変わりするところもあるでしょう」と言う。(NATIONAL GEOGRAPHIC)
2020/06/04
https://wired.jp/2020/06/03/flash-droughts/
一般的に干ばつは、じわじわ訪れる災害だと考えられている。だが、最短2週間で発生する突発的な干ばつが、極めて重大な被害をもたらし始めた。こうした現象は、いったいなぜ起きるのか──。その解明に科学者たちが動きだした。（WIRED）
2020/06/03
https://wired.jp/2020/06/02/michelin-stars-greenwashing/
「ミシュランガイド」に2020年、有名な赤い“星”に加えて新たなマークが登場した。この「サステナビリティ・エンブレム」と呼ばれる緑のクローバーは、サステナビリティを積極的に実践しているレストランに与えられるとされているが、当のシェフたちからは評価の意義について疑問の声も上がっている。（WIRED）
2020/05/25
https://www.nikkei.com/article/DGXKZO59397590R20C20A5X12000/
新型コロナウイルスの感染拡大が世界を覆う直前の1月16日、米マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者（CEO）が新たな気候変動対策を発表した。「世界が緊急の炭素危機に直面している。グローバルなテクノロジー企業として、我々は自らの役割を果たす特別な責任を負っている。2030年までにカーボンネガティブになる」と宣言した。
この技術の身近な例は植林だ。樹木が大気中のCO2を吸収する特性を利用する。ただ同社が考える本命は、大気中のCO2をプラントで捕集し、地下に注入する「直接大気回収（DAC）」。安価に効率よく、大量のCO2を除去する技術開発に投じる基金の創設と10億ドル（約1070億円）拠出を明らかにした。（日本経済新聞）
2020/05/25
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200519-00010000-elleonline-life
アップルは9月、自然エネルギーを100%利用していることなどが評価され、国連の賞を受賞した。サステナビリティ （持続可能性） は、CEOである、ティム・クックの最重要課題である。
最近ニューヨーク市を訪れたクックは、持続可能性に焦点を当てた非営利団体 「Ceres」 の祝賀会の基調講演者として、US版『ELLE DECOR』編集者を含む少数のジャーナリストたちと席を共にし、アップルを再生可能エネルギーとエコフレンドリーな手法で世界をリードする企業に変えるという野心的な計画について話し合った。ここでは、その会話から得られた10のポイントを紹介する。(ELLE)
2020/05/12
https://wired.jp/2020/05/11/africas-huge-locust-swarms-are-growing-at-the-worst-time/
アフリカでバッタが大量発生し。穀物を徹底的に食い尽くしている。バッタの大群は勢いを増しているが、折しも農家の作付けが始まったばかりの上、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）によって専門家が現地に足を運べない状況にある。まさに最悪のタイミングともいえるバッタの襲来の被害は、いかに食い止めることができるのか。(WIRED)
2020/05/06
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/05/1-148_1.php
文明社会と感染症の関わり合いの歴史を研究テーマの1つとする長崎大熱帯医学研究所の山本太郎教授は、ロイターとのインタビューで、新型コロナウイルスなど新しい感染症が頻発するようになったのは、人類による生態系の破壊が影響していると語った。
山本教授はその理由として、「人間による環境破壊で生態系が混乱を起こしている影響だ」と指摘。「開発や地球温暖化によって野生動物とヒトの暮らす空間が近づき、ウイルスがヒトに伝播しやすくなった」と述べた。（Newsweek）
2020/05/04
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200504-00034240-forbes-sci
プラスチックごみが海洋生物に多大なダメージを与えることは明らかだが、海のプラごみ汚染の実態を把握するのは容易な作業ではない。プラスチックには様々な色があり、細かく砕ける場合もあり、多様な化学物質が含まれている。
さらに海の面積は巨大で、毎年、数百万トンものプラごみが流れ込んでいる。（Forbes）
2020/04/27
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/04/post-93241_1.php
＜「脱成長」は間違いだった――人口増加と経済的繁栄を達成しつつ環境問題を解決する道筋は見えている＞
なぜか。理由の1つは、かつての想定よりも実際の資源量が多かったからだ。72年の『成長の限界』には主要な天然資源について、当時の確認済み埋蔵量と、それが枯渇する時期をさまざまなシナリオの下で計算したデータがある。同書の試算によれば、72年当時のような高度成長が続いた場合は29年以内に金の資源が枯渇するはずだった。銀は42年以内、銅と石油は50年以内、アルミニウムは55年以内とされていた。（Newsweek）
2020/04/15
https://wired.jp/membership/2020/04/14/antarctica-record-heat/
史上最高の華氏65℃（18.3℃）をマークした南極大陸。その足下では、クマムシや線虫といった固有の微生物群を保つ氷の“壁”が解け出し、生態系が「均質化」することが懸念されている。このまま気温上昇が続けば、やがてそのインパクトが大陸を越える日が来るのだろうか。（WIRED）
2020/04/13
https://diamond-rm.net/management/53587/
コンビニエンスストア、総合スーパー、食品スーパー、百貨店など多彩な業態を傘下に持つ巨大流通グループ、セブン&アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長：以下、セブン&アイ）。近年急速に関心が高まるSDGsに対し、同社はどのようなスタンスで臨んでいるのだろうか。同社CSR統括部（現・サステナビリティ推進部）を5年以上にわたって指揮し、現在はグループの経営の中枢を担う、取締役常務執行役員の伊藤順朗氏に聞いた。（ダイアモンド・チェーンストア）
2020/4/13
https://wired.jp/2020/04/13/jeff-bezos-control-planet-future/
アマゾンのCEOであるジェフ・ベゾスが、私財から100億ドル（約1兆830億円）を投じて「ベゾス・アースファンド」を設立すると発表した。これほどの資金が環境分野に投じられる事態は過去に例がない。それだけでなく、今後の環境政策を左右するほどの強大な権力をベゾスが手にしたことも意味している。（WIRED）
2020/04/04
https://wired.jp/2020/04/03/data-centers-not-devouring-planet-electricity-yet/
データセンターの需要増に伴い、電力消費も爆発的に増えているのではないか──。そんな疑問に答える研究結果が、このほど発表された。データセンターの作業負荷は2018年の時点で10年と比べて6倍以上に増えていたが、エネルギー消費量はほとんど変わらなかったというのだ。エネルギー効率の向上が理由だが、それでも油断はできない。膨大なデータを処理することになる時代に向けて、政府や研究者たちが取り組むべきことがある。（WIRED）
2020/04/01
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200331-00010003-wired-sctch
2022年までに脱原発を決めたドイツに発生する隠れたコストを明らかにする研究結果が発表された。脱原発によって急増するCO2排出量と社会的費用の「致命的な誤算」を指摘するこの結果は、原子力エネルギーの行く末が混迷を極める米国に大きな教訓をもたらしそうだ。（WIRED）
2020/03/27
＊SDGsへの取り組みが最も高く評価された企業はトヨタ自動車――ブランド総合研究所調査
https://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/2003/26/news137.html
今回の調査の結果、消費者からSDGsへの取り組みが最も高く評価された企業はトヨタ自動車となりました。同社の社会貢献（CSR）活動や科学技術、世界平和、法令順守などのESG活動が評価されたことが要因で、同社は投資意欲でも１位となりました。SDGs取り組み評価の2位以下にはアサヒビール、旭化成、サントリー、パナソニックが続きました。SDGsへの取り組みの評価が高いTOP100社のうち上位20社は以下の通りです。(ITmedia)
2020/03/24
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200324-00336578-toyo-bus_all&p=1
私はいま、日本の状況を大変憂えています。液化天然ガスの最大の輸入国で、石炭と石油についても世界のトップ4の輸入国。そして、発電の3分の1を石炭火力に依存している――。拙著『グローバル・グリーン・ニューディール』にも詳述しましたが、気候変動の問題が危機的状況にある現在、大胆な経済政策の転換、「グリーン・ニューディール」――スマートでデジタル化されたインフラの整備、社会の脱炭素化、グリーン経済部門における雇用創出等――を地球規模で実現することが人類の急務です。
日本ではいま、約100基の石炭火力発電所が稼働しています。そして、新たに建設中または建設予定のものが22基ある。この22基が排出する二酸化炭素の量は、全米で売られているすべての自動車が排出する量に相当します。日本は、グリーン・ニューディールどころか、その逆の方向に進んでいるのです。（東洋経済）
2020/03/24
https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2020/03/4renergy_1.php
＜世界各地で、地球温暖化が原因と見られる異常気象が続くなか、ヨーロッパを中心にエンジン車の販売を近い将来禁止する動きが出てきている。一方、ポストエンジン車として登場、普及しはじめたEV（電気自動車）にもさまざまな課題があった。世界にさきがけて日産リーフという量産EVを世に出した日産自動車は、EVの課題解決でも先頭を走っている＞（Newsweek）
2020/03/22
https://wired.jp/2020/03/21/germany-rejected-nuclear-powerand-deadly-emissions-spiked/
2022年までに脱原発を決めたドイツに発生する隠れたコストを明らかにする研究結果が発表された。脱原発によって急増するCO2排出量と社会的費用の「致命的な誤算」を指摘するこの結果は、原子力エネルギーの行く末が混迷を極める米国に大きな教訓をもたらしそうだ。（WIRED）
2020/03/07
https://wired.jp/2020/03/07/ai-great-things-burn-planet/
人工知能（AI）は「大食い」だ。ある試算によると、ルービックキューブを解くAIの開発には、原発3基が1時間に出力する電力と同程度の電力が必要だという。こうした状況を変えるべく、いまAIを環境に優しくするためのさまざまな取り組みが進められている。（WIRED）
2020/03/07
https://hedge.guide/feature/sdgs-esg-investment-details.html
テレビや新聞、インターネットなどのメディアで「SDGs」や「ESG」などの言葉を目にする機会が増えてきています。また、企業のサイトやIRのレポートなどでも、環境や社会への取り組みなどが以前よりもクローズアップされることが多くなってきています。
これは、環境や社会の問題が遠くの未来に対処すれば良いというものではなく、今この瞬間に取り組むべきものとして考えられ始めていることによるものです。
たとえば、地球温暖化の問題は進み続けていて、このままの状態で行くと2030年～2050年には1.5℃上昇すると予測されています（IPCC「1.5°C特別報告書」）。 気温が上昇することにより、災害や洪水のリスクが増え、私たちだけでなく、地球上の生物も絶滅する危機が高まります。
SDGsとは 「Sustainable Development Goals」の略で、「持続的な開発目標」を意味します。2015年の国連のサミットで採択されたもので、このSDGsのベースとなったのが、2001年のミレニアム開発目標（Millennium Development Goals: MDGs）です。（HEDGE GUIDE）
2020/02/26
https://wired.jp/2020/02/26/australias-bushfires/
オーストラリアで発生した大規模な森林火災について、事後分析した特集記事が科学誌に掲載された。研究者たちが寄稿した記事から浮き彫りになるのは、現在の気候変動があまりに急速に進んだ結果、もはや人間やコンピューターが予測可能な範囲を超えてしまったという現実だ。（WIRED）
2020/02/26
＊SDGsとマーケティング サステナブル市場の可能性
https://markezine.jp/article/detail/32925
世界的に大きな流れとなっているSDGsは、「経済だけの担い手」だった企業の役割を、「経済、環境、社会の担い手」へと大きく変化させようとしている。経営やマーケティングにおいてSDGsシフトを目指す日本企業に求められる姿勢、新たにマーケティング対象となる市場や生活者とは。
SDGs（持続可能な開発目標：Sustainable Development Goals）とは、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際目標で、持続可能な世界を実現するための17の目標から構成され、“地球上の誰ひとり取り残さない”ことを誓ったものです。SDGsは企業の経営やマーケティングにも大きな影響を与えていきます。(MarkeZine)
2020/02/17
https://wired.jp/2020/02/17/jamster-plastic-pollution/
海に流れ出たとされるプラスティックの99パーセントが、実は所在が明らかになっていないことをご存知だろうか。そしてその行き先のひとつとして考えられているのが、人がいまだ到達したことがない海底1万mもの深海だ。「ミッシングプラスティック」の行方に迫る国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）の挑戦とは？（WIRED）
2020/02/13
https://money-bu-jpx.com/news/article022707/
近年、さまざまな企業が経営課題として掲げるようになった「SDGs（エスディージーズ）」。「Sustainable Development Goals」という言葉の略称らしいが、何を指しているのだろうか？気候変動リスクや金融を専門とする日本総合研究所 創発戦略センター シニアマネジャーの村上芽さんに、「SDGs」について、教えてもらった。
「『SDGs』は、『持続可能な開発目標』と訳されるもので、先進国も途上国も関係なく、世界全体で解決するべき環境・社会的問題を目標としてまとめたものです」（村上さん・以下同）「SDGs」では、17の目標が掲げられている。（JPX）
2020/02/10
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200209-00000021-jij_afp-sctch
【AFP＝時事】ブラジル国立宇宙研究所（INPE）が7日発表した1月の北部アマゾンの森林破壊面積は、前年同月比108％増の280平方キロ超と1年前の約2倍に拡大した。1月の森林破壊面積としては、データ収集が開始された2015年以降で最大だとしている。
このデータは人工衛星を用いて森林破壊をリアルタイムで監視するシステム「DETER」で収集された。1月の破壊面積は19年が136平方キロ、18年は183平方キロ、17年は58平方キロだった。（時事通信）
2020/02/02
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200202-00032096-forbes-bus_all&p=1
市場は気候変動対策を支持している。そう考える以外に、事実上破綻しているのではと疑われる自動車メーカーが世界で最も価値ある企業と評価される理由は見当たらない。企業としてのテスラは完全な失敗に終わるかもしれない。だが、市場は電気自動車（EV）がもたらす力強い未来に期待している。EVはCO2（二酸化炭素）排出量の削減につながるからだ。
気候変動対策は、大きなビジネスになる。おそらく今後数年、あるいは数十年において、最も大規模なビジネスになるだろう。現時点ではEVは、気候変動対策における“シャイニー・オブジェクト（光り輝くもの：成功につながりそうな新しいもの）”に過ぎない。（Forbes）
2020/01/27
https://bunshun.jp/articles/-/28433
「あなた方は、私たちの声を聞いている、緊急性は理解している、と言います。私はそれを信じたくありません。もし、この状況を本当に理解しているのに、行動を起こしていないのならば、あなた方は邪悪そのものです」
今やその一挙手一投足がメディアに取り上げられる、スウェーデン出身の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさん（17）。彼女の言動が特に注目を集めたのは、昨年9月にニューヨークで開催された気候行動サミットでの“怒りのスピーチ”だった。（文春オンライン）
2020/01/23
https://wired.jp/2020/01/22/amazon-google-microsoft-green-clouds-and-hyperscale-data-centers/
クラウドサーヴィスの利用が急拡大するなか、世界的に見ても大きなシェアを確保しているのがアマゾン、グーグル、マイクロソフトのテック大手3社である。これらの企業のクラウドサーヴィスを環境負荷という観点から比べたときに、評価はどうなるのだろうか──。『WIRED』US版による独自比較の結果。
順位：グーグル＞マイクロソフト＞アマゾン （WIRED）
2020/01/21
＊SDGsブームの今考える、「環境にやさしい」政策の功罪―佐藤 仁『反転する環境国家―「持続可能性」の罠をこえて―』喜多川 進による書評
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200121-00004049-allreview-life
環境問題をいわゆる「環境好き」の人びとの考察対象にとどめず、統治・支配のあり方を議論するうえでの格好の素材として見出す書 新しい視座を提示するとともに、「環境政策を真に社会科学的な課題にしていくための土台を準備」（vii頁）したといえる本書は、環境問題をいわゆる「環境好き」の人びとの考察対象にとどめず、統治・支配のあり方を議論するうえでの格好の素材として見出している。昨今はSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）ブームであるが、本書をSDGsの反転の芽を察知するうえでの警世の書とみなすこともできる。(ALLEWVIEW)
2020/01/18
https://japan.cnet.com/article/35148109/
Microsoftは、最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏が「差し迫った気候危機」と表現した問題の解決に向けて自らの役割を果たすべく、カーボンニュートラル（二酸化炭素の排出量と吸収量がプラスマイナスゼロ）を上回る目標を打ち出した。Nadella氏は米国時間1月16日、二酸化炭素（CO2）排出量を実質マイナスにする「カーボンネガティブ」を2030年までに実現すると約束した。さらに、同社が創業以来、地球の大気中に排出してきたCO2を2050年までに回収することを目指す。（CNET）
2020/01/16
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200116-00000011-jij_afp-sctch
【AFP＝時事】2015～2016年に発生した熱波の影響で餌の確保が困難になり、北太平洋に生息する海鳥であるウミガラス約100万羽が餓死したとする研究結果が15日、発表された。鳥類ではこれまでで最大規模の大量死になるという。
米科学誌「プロスワン（PLOS ONE）」に掲載された論文の共同執筆者で、米ワシントン大学（University of Washington）の生態学者ジュリア・パリシュ（Julia Parrish）氏はAFPの取材に、こうした熱波の発生頻度の増加は「比較的新しい」現象で、気候変動に関連しているとみられると語った。（時事通信）
2020/01/16
https://www.realgate.co.jp/md/1724/
一昔前は物珍しさもあったITが、今では人間にとってなくてはならないものにまで浸透してきました。従来のITを超える最先端のITも続々登場し、社会は超スピードで変化し続けています。そして日本政府は、ITによる人間の生活満足度向上まで含めた「ソサエティ5.0」という考えを提唱しています。そのような中で、企業に求められる人物像も変わりつつあります。将来的な教育のあり方などをよく理解すれば、おのずと将来どんな人材が企業に採用されていくのかが分かります。
今回はソサエティ5.0で求められる人物像を、これからの人材育成のあり方などとともにご紹介していきます。「ソサエティ5.0で、どんな人材が企業で求められるようになるか知りたい」という方は、ぜひご覧ください。（Gozonji）
2020/01/16
https://article.yahoo.co.jp/detail/32c33ef208b7e4519237007c165010a954635122
近年、何かとよく耳にするようになった「サステナブル」という言葉。「教えて！goo」にも「サステナブルってどういう意味ですか？」という質問があるが、あまり意味がよく分かっていないという人も多いのではないだろうか。そこで、環境問題の専門家、国立環境研究所の田崎智宏さんにお話を伺った。
サステナブル（Sustainable）とは、sustain（持続する）とable（〜できる）を組み合わせた言葉で、「持続可能な」という意味。簡単に言うと、「次世代を見据えて、環境や社会に良いことをしましょう」という理念だ。（Gooウオッチ）
2020/01/15
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/01/post-92126_1.php
英国の研究者チームは57本の科学論文を総説し、気候変動が全世界における森林火災のリスクを高めていることは「疑いようがない」と結論づけた。豪政府は同国で続く深刻な森林火災について、地球温暖化との直接の因果関係を否定し、批判を浴びている。
同チームは、地球温暖化が原因で暑く乾燥した気候が世界で拡大し、森林火災が起きやすい環境を作っていると指摘。（Newsweek）
2020/01/15
＊オーストラリアの森林火災は、危険な「火災積乱雲」を生み出している（動画あり）
https://wired.jp/2020/01/15/australia-wildfires-smoky-thunderclouds/
オーストラリアで発生している大規模な森林火災は、新たな“火種”を生み出している。乾燥した森に雷を落としたり、地表の燃えさしを各地に運ぶ危険性がある「火災積乱雲」の発生だ。この火災積乱雲が発生した様子、そして南米にまで煙が運ばれている状況を、科学者らが衛星写真から作成した動画で明らかにしている。（WIRED）
2020/01/12
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200112-00031715-forbes-int
オーストラリアの山火事は壊滅的な被害をもたらし、依然として衰える気配を見せていない。貴重な野生動物が数多く生息する、現地の生態系に深刻なダメージが及んでいる。火事でこれまで、推定10億以上の動物が命を失ったとされる。これは想像を絶する数字ではあるが、トータルの被害はさらに拡大する見通しだ。（Forbes）
2020/01/10
https://wired.jp/2020/01/10/wildfires-are-obliterating-australias-iconic-ecosystems/
オーストラリアで続いている大規模な森林火災の被害が及ぶのは、人間だけではない。コアラやカンガルーなど、この大陸に固有の多くの生物がすむ生態系が破壊されるつつあるのだ。専門家は、一部の種が絶滅する可能性まで警告している。こうしたなか、わたしたちにできる解決策はひとつしかない。（WIRED）
2020/01/09
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200109-00069403-gendaibiz-bus_all
グレタさんの声は、賛同する人にとっても、反対にするにとっても、大きな影響力を与えていることは間違いない。また、環境大臣が日本を背負って何を言うかも、当然重要なことだ。だが、それ以上に、今回COP25で何が話し合われ、何は合意に達しており、何が課題になっているか、世界はどこに向かおうとしているかを掴むことが大事なのではないだろうか。（現代ビジネス）
2020/01/09
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200109-00010000-nikkeisty-bus_all
国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGs）」の目標年次である2030年まで残り10年となりました。日本企業の間でも、自社の事業に関連付け、実現を目指す動きが広がっています。半面、この言葉自体を知らないとの声もなお多く、日本全体で運動が盛り上がっているとは必ずしもいえません。
SDGsは国連サミットが15年9月に採択した目標です。貧困、教育、エネルギー、経済成長、気候変動といった17分野のゴール、169の具体的なターゲットを示します。SDGsはなぜ必要なのでしょうか。日本総合研究所の村上芽シニアマネジャーは「世界共通の目標なしに各国や企業がふるまうと、世界の状況がますます悪くなり、安全・安心で平和な世界とはほど遠い状態になると強く懸念されるからだ」と解説します。(NIKKEI STYLE)
2020/01/07
https://wired.jp/2020/01/07/australia-is-blazing-into-the-pyrocene-the-age-of-fire/
オーストラリアで続く大規模な森林火災の被害が止まらない。多数の死者が出ているのみならず、巨大な煙の雲が東海岸沿いの大都市を襲い、数百万人が深刻な呼吸器系疾患の危険に晒されている。温暖化が引き金となった大規模火災が北半球でも南半球でも起こり始めているいま、地球全体への影響を防ぐことが喫緊の課題になりつつある。（WIRED）
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191213-00069118-gendaibiz-soci
四方を海に囲まれた日本列島で、私たちは豊かな海の恵みを享受してきた。しかしその海は今、大量死や外来種の侵入などで危機に瀕している。続々と起こる異変は凄惨な異常気象の前兆なのか。発売中の『週刊現代』が特集している。
まさしく日本列島の北から南まで、有り得なかったことが次々と起きている。これら奇怪な現象はいったい何が原因なのか。そして何を意味するのか。「大きな要因は、地球温暖化による海水温度の上昇でしょう。スルメイカやサンマ、アキザケは高い水温が苦手な『冷水系』の魚なので、ロシア方面など、より低い海水温度を求めて日本近海を避けてしまうのです。（現代ビジネス）
https://wired.jp/2019/12/09/baby-fish-are-feasting-on-microplastics/
さまざまな海洋生物の食物源である、孵化したばかりの微小な仔魚。海水の表面に生じるスリックと呼ばれる膜のような部分に集まるが、このスリックはマイクロプラスティックの密度が高く、仔魚が餌と間違えて食べてしまうことが研究結果から明らかになった。海の食物連鎖の末端にいる生物が積極的にマイクロプラスティックを蓄積しているということは、つまり最終的には人間が摂取するなど、生態系に大きな影響を及ぼしている可能性がある。（WIRED）
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191130-00010001-nknatiogeo-env
地球は緊急事態にあると、気候科学者らが警鐘を鳴らしている。複数の地球システムが連鎖的に「臨界点」を超えることで、地球全体が後戻りできなくなる可能性があるという。
これは「文明の存亡の危機」だと英エクセター大学の気候科学者ティム・レントン氏らは11月28日付けで学術誌「Nature」に寄せた論説に書いている。
地球システムが崩壊すれば、世界は「ホットハウス・アース（温室地球）」状態になりかねない。つまり、気温は5℃上昇し、海面は6～9m上昇し、サンゴ礁とアマゾンの熱帯雨林は完全に失われ、地球上のほとんどの場所が居住不可能になる世界だ。(National Geographic)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20191018-00010000-nknatiogeo-env
自然破壊のせいで、今後数十年間のうちに、世界で最大50億人もの人々が食料と水不足に直面する。特に影響が大きいのはアフリカと南アジアだ。また、沿岸部に暮らす何百万という人々が、激しい嵐のせいで危険にさらされる。そんな予測が、10月11日付けの学術誌「サイエンス」に掲載された論文「Global Modeling Of Nature’s Contributions To People（自然の恵みの全世界モデリング）」に発表された。(National Geographic)
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190920-00010001-nknatiogeo-env
2019年7月下旬、ヨーロッパを襲った今夏2度目の熱波がグリーンランドに移動し、氷床表面の半分以上を解かし始めた。これほど広範囲の氷が解けるのは2012年以来のことだった。気候変動で増えているこうした大規模な融解の影響は、ただ単にグリーンランドの氷が大量に解けて流出するだけにとどまらない。9月18日付けで学術誌「Nature」に発表された論文によると、残っている氷が板氷のように密になって、水をより吸収しにくくなっているという。そして、この板氷が急速に拡大しており、今世紀末までには、グリーンランド内陸部からの水の流出量が従来の試算のほぼ倍になることが明らかになった。 (National Geographic)
2019/09/11
https://wired.jp/2019/09/11/ipcc-land-report-food/
人類は、気候変動と食糧供給の板挟みになっている。地球を守るためには森を保護し植林をしなければならない一方、爆発的に増加する人類の腹を満たすには、さらなる土地が必要だ。この状況を打破するためには、肉を食べない食生活への転換や、新しい技術の開発といった単体の解決策では不十分だ。わたしたちは、大きな変化を並行して起こさなければならない。 （WIRED）
2019/09/01
https://wired.jp/2019/09/01/whos-burning-the-amazon-rampant-capitalism/
アマゾンの森林火災は、なぜここまで深刻な状況に陥ったのか。人間による農地開発で森林が乾燥し、植生が変化し、焼き畑が加速するメカニズムは以前からあった。しかし、その状況をこれほどまでに加速させているのは、「資本主義」にほかならない。 (WIRED)
https://wired.jp/2019/08/29/banana-disease-tr4-latin-america/
わたしたちにとって身近な果物であるバナナが、いま絶滅の危機にひんしている。バナナ生産の中心地である南米に、バナナに壊滅的な打撃を与える病原菌が上陸したのだ。除去することが極めて困難とされるこの真菌だが、これ以上の感染拡大を防ぐ手立てはあるのか。 （WIRED）
https://wired.jp/2019/08/28/horrifying-science-of-the-deforestation-fueling-amazon-fires/
南米のアマゾンで発生した森林火災が深刻な状況になっている。熱帯雨林であるアマゾンでは、本来なら火災は早い段階で沈静化するはずだった。それがなぜ、いまこうして燃え広がっているのか。背後には、人間による農地開発によって森林が乾燥し、植生が変化し、焼き畑農業が加速するという“必然”ともいえる恐るべきメカニズムが存在していた。 （WIRED）
直径5mm未満のマイクロプラスティックが北極の雪にも堆積していたことが、研究者たちの現地調査から明らかになった。これらの微粒子は、いったいどこから、どうやって地球の北の果てまで飛んできたのか？ その問いへの答えを探すには、実はマイクロプラスティックについて未知のことがあまりにも多いのだという。
重要な問題となるのは、これらのマイクロプラスティックがいったいどこからやってきたのかである。研究者たちは正確な場所を特定できていないが、粒子は欧州の都市から風に吹かれてやってきたと推測している。 （WIRED）