要約

　2025年に復帰したトランプ大統領は、強硬姿勢と譲歩を繰り返す予測不能な政治手法で世界を混乱させている。著者は彼を一政治家ではなく「現象」と捉え、最大の罪は米国社会の分断を深めたことだと指摘する。

　トランプ氏は歴史や国際経済への理解が乏しく、発言に一貫性がなく事実誤認も多いが、SNSを駆使してメディアや民主党を攻撃し、熱狂的な支持層を維持している。

　彼の単純な二元論的思考は国際秩序や同盟関係を損ない、アメリカを「かつてのアメリカ」ではなくしてしまったと著者は警鐘を鳴らしている。

全文

大前研一｢なぜアメリカ人は"厚顔無恥なリーダー"を再び選んだのか｣

大前氏の論考に対するコメント・補足視点

 大前研一氏の論考へのコメント（例）

A　欠けている点

1. トランプ支持の構造的背景の掘り下げ不足
   • 論考はトランプ氏の人物的欠点や手法の批判に多くの紙幅を割いているが、なぜ米国有権者の半数近くが彼を支持するのか、その社会経済的背景（格差拡大、ラストベルトの衰退、文化的アイデンティティ危機など）については限定的にしか触れていない。
   • これを説明しないと、「なぜ現象が成立してしまうのか」が理解できず、対処策も導きにくい。
2. 国際的影響の多面的評価が不足
   • トランプ外交は確かに同盟関係を揺るがすが、一方で「防衛費負担の増加」「中国に対する強硬姿勢」「中東和平交渉の一部進展」など、短期的に一定の成果と見る向きもある。
   • これらの功罪のバランスが示されていないため、全否定的な印象が強まっている。
3. 「現象」としての普遍性の検討不足
   • ポピュリズム的リーダーは米国に限らず、欧州や南米にも存在（ボルソナロ、メローニ、ミレイ等）。
   • 米国の特殊事情だけでなく、世界的潮流の中でどう位置づけられるのかを示すと、現象理解がより深まる。
4. メディア環境の構造的分析不足
   • SNS時代の情報分断（フィルターバブル、フェイクニュースの拡散）に触れてはいるが、アルゴリズムや情報経済の仕組みと政治極端化の相互作用までは掘り下げられていない。

1. 「支離滅裂」評価は支持者視点では必ずしも成立しない
   • トランプ氏の即時的・直感的な方針転換は、支持者には「柔軟な交渉術」や「ビジネスマン的決断力」と映る場合もある。
   • 特に交渉戦略としての「予測不能性」を意図的に演出している可能性も否定できない。
2. アメリカ分断の責任をトランプ一人に帰すのは単純化しすぎ
   • 米国の政治的分断は、冷戦後の経済構造変化、メディアの党派化、政党政治の硬直化など、数十年にわたる要因の積み重ねであり、トランプはその結果を利用した存在とも言える。
3. 二元論的思考＝必ずしも欠点ではない
   • 国際政治の一部では、単純明快な立場表明が交渉力を高める場合がある（例：対中貿易交渉）。
   • 「三方よし」的価値観を持たないことは批判されうるが、それが常に外交上の弱点になるとは限らない。

　大前氏の論考は、トランプ現象の危険性を鋭く指摘しており、警鐘としての価値は高い。しかし批判が人物面に集中しており、現象が成立する社会構造・支持基盤の分析や国際政治上の功罪のバランスが不足しているため、やや一方的に見える。

　より説得力を持たせるには、米国内外の構造的要因や比較事例を加えた多面的分析が有効である。

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