--  特別記事  --

 

2020/06/01

世界中の患者にリモートで最良の手術を:あるスタートアップが手がけたAR手術支援システムの実力

https://wired.jp/2020/06/01/proximie-remote-surgeons/

 患者が世界のどこにいようと、望みうる最良の治療を確実に受けられる──。そんな世界の実現に向けて英国のスタートアップが開発した技術が注目されている。手術時に支援を必要とする外科医に対し、離れた場所にいる専門家が音声や動画、拡張現実(AR)を用いて指導できるこの技術。英国防省の野戦病院や軍艦のほか、新型コロナウイルス感染症の医療現場でも活用され始めた。WIRED

 

2020/05/31

日立、2021年度にLumada事業全体で16000億円規模を目指す

https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/1255866.html

 株式会社日立製作所(以下、日立)の東原敏昭社長兼CEO29日、「2021中期経営計画」の進捗状況について、オンライン会見で説明を行った。そのなかで、2021年度には、Lumada事業全体で16000億円規模を目指す計画を打ち出した一方、「Lumadaをグローバル展開するという形は見えてきたが、地域ごとに社会イノベーション事業を加速していかなくてはならない。その点では、まだ6合目である。その先の2024年を見据えて、さらにLumadaを加速したい」と述べた。

 Lumada事業については、ユースケースが1000件を超えたことを示したほか、ベトナムの金融機関では、AIによるローン審査の導入に向けた実証を開始したことや、日本取引所グループでデータ利活用基盤である「Pentaho」が採用されたこと、ニチレイフーズの食品工場においてAIを活用した最適な生産、要員計画を自動立案するシステムの本格運用を開始したことを挙げた。(クラウドWatch

 

2020/05/30

 

Twitter      はトランプ大統領のツイートにどういうプロセスでファクトチェックを推奨するラベルを付けたのか?

https://gigazine.net/news/20200529-twitter-fact-check-trump-tweet/

 2020528日に、トランプ大統領がTwitterに投稿したツイートに対して、Twitterが「誤解を招く可能性がある」として、ファクトチェックを推奨するラベルを付与しました。このラベル付与は新型コロナウイルスのパンデミックで誤情報が特に増加したことから導入された新しいシステムで、政治的なツイートに付与されたのは今回が初めての事例でした。Twitterの中でどういうプロセスが行われたのかについて、ニュースブログサイトのOneZeroが報じています。

 Twitterのグローバルコミュニケーション担当ヴァイス・プレジデントのブランドン・ボアマン氏によれば、「トランプ大統領の郵便投票に関するツイートが市民の清廉性に関するポリシーに違反する可能性がある」と、Twitterと提携している非営利団体から報告があったとのこと。この市民の清廉性に関するポリシーは、2018年のアメリカ中間選挙の際に導入されたもの。ポリシーに違反するとツイートの削除やプロフィールの修正、アカウントの永久凍結などの処分が下される場合があります。(GigaZine)

 

 

2020/05/30

トランプの投稿に警告表示を付けたツイッターをフェイスブックも支持?

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/05/post-93540.php

 <ソーシャルメディア上での虚偽情報や誹謗中傷はどこまで許されるのか。ツイッターがトランプの怪しげなツイートに警告表示をつけたのに怒ったトランプは、ソーシャルメディアを規制する大統領令に署名したが>

 ツイッターがドナルド・トランプ大統領の虚偽ツイートに「警告表示」を付けた問題で、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)は528日、テレビに出演してソーシャルネットワーク上での言論の自由について考えを語り、同社のポリシーに違反した者は、たとえ政治家でもその投稿を削除すると述べた。Newsweek

 

2020/05/29

 

*スターバックスはコーヒー事業者ではない データテック企業なのだ

https://ainow.ai/2020/05/28/222388/

 この記事では、スターバックスがどのようにデータ、AI、そしてIoTを競争優位性のために利用しているかについて、最も興味深い5つの事例を紹介する。こうした事例が示唆するのは、スターバックスはもはやコーヒービジネスではなく、食品・飲料分野におけるデータテクノロジー企業であるという説得力のある議論かも知れない。(AINOW)

 

2020/05/29

レポート:金融サービス業界を揺さぶるアップル、アマゾン、グーグルの動向

https://www.businessinsider.jp/post-213482

 大手IT企業は、米国の金融サービス業の収益1.35兆ドルのうち40%を既存銀行から奪うとマッキンゼーは予測している。なかでも最大手3社、アップル、グーグル、アマゾンによる侵食は特に顕著だ。膨大かつ忠実なユーザー基盤を持つこれらの巨大企業は、既存の金融サービス事業者を脅かしつつある。(BUSINESS INSIDER)

 

2020/05/26

20世紀屈指の頭脳、アラン・チューリングの見た未来をわたしたちは生きている

https://wired.jp/membership/2020/05/25/living-in-alan-turings-future/

 今世紀に入って名誉回復を果たした英国の数学者アラン・チューリング。ドイツの暗号機「エニグマ」を解読し、人工知能の概念を生み出したその生き様と素顔はどのようなものだったのだろうか。巨大なチューリング・マシンと化していると言えるこの21世紀に、いまなお彼が必要とされるその理由を探る。

 英政府は10年余り前、数学アラン・チューリングに対する公式の謝罪声明を発表した。「アランの功績により自由な人生を送っているすべての人を代表し、つつしんでお詫びいたします。申し訳ありません、あなたはもっと報われて然るべきでした」。当時の首相、ゴードン・ブラウンの言葉だ。英国がチューリングをすさまじく不当に扱ったことを思えば、悔恨を感じさせる口調は適切だった。

 チューリングは第2次世界大戦中、ドイツの暗号機「エニグマ」を破るうえで決定的な役割を果たした。おかげで連合国側の情報機関がドイツの潜水艦「Uボート」の攻撃地点を予測できるようになり、数万人の命が救われた。(WIRED

 

2020/05/25

アフター・コロナは巨大IT企業に新たな勝ち組!? 専門家「医療分野は破壊的な変革期」 

https://dot.asahi.com/aera/2020052100053.html?page=1

 FacebookAmazonAppleNetflixGoogleの米IT企業5社「FAANG」。コロナ禍でも業績好調だが、その後も安泰という保証はない。感染を防ぐ「ステイホーム」が、新たな勝ち組企業を生み出す。AERA 2020525日号から。

 コロナ問題が解決されれば、新たな課題も出てくるだろう。アナリストの中には、今後はネットフリックスのようなエンターテインメントよりも、健康管理や遠隔医療、デジタル教育分野など、コロナ禍で大きく注目された分野へと関心が移るのではないか、と見る向きも強い。AERA

 

2020/05/25

アマゾン初のPCゲーム「Crucible」の世界には、ジェフ・ベゾスのビジネスのやり方が投影されている

https://wired.jp/2020/05/24/crucible-amazon-game/

アマゾン初のゲームタイトル「Crucible」が発売された。競合するゲームの優れた要素が組み合わされた本作は、ゲームのシステムやストーリーにおいても“ジェフ・ベゾスのビジネスのやり方”を思わせる仕上がりになっている。(WIRED

 

2020/05/23

パンデミックの影響で経済に暗雲でも、クラウド業界が活況の理由

https://wired.jp/2020/05/22/earth-economy-tanking-cloud-fine/

 新型コロナウイルスのパンデミックによって世界経済が急減速するなか、クラウド業界が活況を呈している。さらに、基盤となるデータセンターに必要な半導体やストレージ、ネットワーク機器の需要も急増しているのだ。こうしたなか、米中のテクノロジーのエコシステムのもつれが影を落としている。

 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)に見舞われた生活は、クラウドが中心になってる。仕事、学校、デートといったものは、Zoomの通話やインスタントメッセージで仮想化された。人々は食事や日常を切り取った瞬間を、Instagramや光量不足なウェブカメラの映像で互いにシェアし合っている。WIRED

 

2020/05/21

アップルとグーグル、新型コロナ「濃厚接触通知アプリ」APIを正式提供

https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1253705.html

 アップルとグーグルは、新型コロナウイルス感染症対策の一環として開発してきた濃厚接触通知アプリAPIExposure Notification API)の正式版の提供を開始した。これにより世界各国の公衆衛生機関は、濃厚接触通知アプリへグーグルとアップルのAPIを実装できるようになる。

 これまでに、日本を含む世界で5大陸22の国からAPIの提供を求めており、さらに今後数週間でより多くの国が参加する予定。日本では、政府の新型コロナウイルス感染症対策テックチーム(Anti-Covid-19 Tech TeamACTT、アクト)が進めるアプリ開発において、同APIの利用が前提とされている。(ケータイWatch

 

2020/05/18

米国が台湾メーカーの半導体工場を国内に誘致した真意

https://wired.jp/2020/05/18/us-help-taiwan-firm-build-chip-plant-iarizona/

 米国政府が国内市場からファーウェイを実質的に締め出すための規制を強化している。半導体受託の最大手である台湾メーカーの米国進出に合わせて、最先端の半導体技術へのファーウェイのアクセスを阻止する新しい規則を発表したのだ。こうした動きは、半導体製造の進歩が大国間の競争と防衛戦略においていかに重要なのかを浮き彫りにする一方で、さらなる米中関係の悪化を招く可能性もある。

 TSMCは、アップルやNVIDIA、クアルコムを含む米国の大手企業にとってマイクロチップの重要な調達先だ。TSMC製のチップは最新のiPhoneにも搭載されており、最近の人工知能(AI)の進歩を支えている。だがTSMCは、ファーウェイの半導体子会社であるハイシリコン(海思半導体)が設計した重要なチップも製造している。WIRED

 

2020/05/18

 

アフターコロナで改めて考えたい「戦略の本質」 GAFAはイノベーターではないという事実

https://toyokeizai.net/articles/-/350874

 グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。今やだれもが知る、現代の消費社会を支配するほどの存在感を持つ、GAFAと呼ばれる彼ら4社の時価総額合計は約430兆円と、なんと東証一部上場企業の7割に相当します201912月時点)。

 先行者利益(先発優位)という言葉通り、新たな市場にいち早く参入した企業こそが有利であるというイメージがあるためGAFAも新しい市場を最初に切り開いたイノベーターであると思っている人も多いでしょう。

 ですが、4企業の成長の秘密を分析した書籍『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』の著者、スコット・ギャロウェイは、GAFAの意外な側面を教えてくれます。GAFAがいずれも最初のイノベーターではないという指摘です。(東洋経済)

 

2020/05/17

ファーウェイへの制裁をアメリカが強化、中国はクアルコムやアップル、シスコ、ボーイングなど規制で反撃か

https://www.excite.co.jp/news/article/Buzzap_63780/

 今回のアメリカの規制強化からは「なんとしてもHuaweiの足を止めたい」という強い意志が感じられますが、その理由が自国の技術面でのアドバンテージが脅かされたから……というのは、少し格好が付かない気がしてなりません。ただでさえ新型コロナウイルス流行でサプライチェーンが混乱する中、さらなる混乱を招きかねないHuaweiへの規制強化。アメリカのせいで世界各国の5G整備が遅れてしまう可能性すらあるだけに、引き続き目が離せそうにありません。(exciteニュース)

 

2020/05/17

 

Apple Watchで新型コロナの発症予測?米スタンフォード大学がテスト参加者を募集

https://japanese.engadget.com/jp-2020-05-15-apple-watch.html

 Apple Watchやウェアラブル機器は健康管理や心臓病などの予防に貢献していますが、果たして新型コロナウイルス感染を検出できるのか? それをテストするため、米スタンフォード大学が研究への参加者を募集しています。iPhoneAndroidデバイスはBluetoothを通じて感染者と濃厚接触した可能性ある人たちの検出および通知に活用されていますが、今回の試みはそれとは別もの。Apple WatchFitbitなどのウェアラブル機器により心拍数、皮膚温、血中酸素飽和度などのデータを収集し、発症する前に予測することを狙うものです。(engadget)

 

2020/05/15

GAFA”に政府が翻弄?!“日本流”コロナ対策アプリの仕組みと課題は

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200514-00140821-fnnprimev-pol&p=1

 新型コロナウイルス感染者との濃厚接触の可能性をスマートフォンで通知する「接触確認アプリ」について、政府は月内の実証実験開始を目指し、厚労省を中心に開発を行うことを決定した。

 【通常時】
スマホのBluetooth(近距離無線通信)などを利用し、アプリの利用者同士が近づくと、その接触が匿名でそれぞれのアプリに記録される(一定期間経過後に削除)。

アプリの開発にあたり、AppleGoogleが提供する“仕様”(API)を活用すると、スマホの電池消耗を抑えられたり、iOS/Android間の互換性が担保されたりと、メリットが大きい。そのため、政府は両社の仕様に則って開発を進める方針をとっている。Yahooニュース)

 

2020/05/14

 

ZoomSlackHouseparty 危険だらけの在宅勤務向けアプリ

https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2020/05/zoomslackhouseparty_1.php

 <リモートワークに欠かせないビデオ会議・グループチャットのプラットフォームに付きまとうのは「ハッキングされる危険性」だけではない。どんなことに気を付ければいいのか。本誌「リモートワークの理想と現実」特集より>

 ズームの大きな魅力の1つは、専用アプリなどの厄介な設定をしなくても、主催者から配られたアドレスをクリックさえすれば、ビデオ会議に参加できることだ。だが、この手軽さを利用して、ハッカーがビデオ会議に割り込んできたり、ポルノ画像など悪質なコンテンツを画面共有する荒らし行為が報告されている。Newsweek

 

2020/05/13

GAFAは年末まで延長か…「テレワーク」長期化に対する社員の本音

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/72537

 コロナ禍での経済再開を急ぐトランプ政権や一部州政府とは対照的に、米国の大手企業は長期戦を覚悟しているようだ。米メディアの報道によれば、アマゾンは先週、(配送センターなどの従業員ではなく)オフィス・ワーカーに対し、テレワーク(在宅勤務)が「今年10月まで続く見通し」と通知した。またグーグルとフェイスブックも社員に「今年末まで続く可能性がある」と伝えたとされる。

 これら巨大IT企業にとどまらず、様々な業界の企業がテレワークを当面継続する意向を示しており、中には国内5か所のオフィスを閉鎖(廃止)して、全社員4000名の勤務形態を恒久的にテレワークに切り替えた保険会社もあるという。その主な理由は、国内でウイルス感染が収束する目途が立たないことだ。(現代ビジネス)

 

2020/05/13

ソファーを注文した2歳児に、大人買いした6歳児ネットショッピングで親を仰天させた子供達

https://news.nifty.com/article/item/neta/12239-657098/

 わざわざ店舗に出かけなくても膨大な商品のなかから欲しいアイテムを選んで購入すれば、じきに自宅に届けてくれるそんなネットショッピングを利用するのが特別でもなんでもない時代になったが、忘れがちなのが大人が手軽で便利だと感じるということは、子どもたちも手軽に使えるということ。意外な商品が突然自宅に届き、親が仰天するケースがたびたびあるようだ。(niftyニュース)

 

2020/05/11

「ポストコロナ」米中いずれも勝者になれない訳

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200511-00349171-toyo-bus_all

 新型コロナウイルスの猛威によって、日本を含む世界の社会と経済が大きな打撃を受け、ポストコロナでは国際政治や世界経済の構造や秩序が大きく変化してしまうことが予想されます。ポストコロナの世界はどのように変容してしまうのか。コロナウイルスが私たちに突き付ける歴史的意味とは何か。ジャーナリストでシンクタンクのアジア・パシフィック・イニシアティブ(API)を率いる船橋洋一氏と国際政治学者でAPI上席研究員でもある細谷雄一・慶応義塾大学教授の緊急対談第2回をお届けします。

 となると、米中ではない、「それ以外の世界」が、ポストコロナの新秩序の鍵を握る可能性もあります。そこにいちばん近いのはEUと日本の組み合わせだと思います。日本とEU2018年に経済連携協定(EPA)を締結し、20192月に発効させ、その結びつきを強固にしました。あるいは、新秩序は、米、中、日欧の3極の合従連衡により形成されるかもしれません。日欧などの第3極が、G7や安全保障同盟を軸にアメリカとの緊密な協力関係を維持するのか。あるいは自国中心主義的で、国際機関にも敵対的なトランプ政権の方針から距離を置き、むしろ中国に接近するのか。これこそが、今後の分かれ道となると思います。(東洋経済)

 

2020/05/10

小型軽量なDJIのドローン「Mavic Mini」は、多くの人にとってベストな選択肢になる:製品レヴュー

https://wired.jp/2020/05/10/dji-mavic-mini/

 折りたたんで持ち運べる小型軽量なDJIドローンMavic Mini」。多くの人にとって十分な2.7K画質の動画を撮影できるうえ、規制対象外で気軽に飛ばせるのが特徴だ。小さくて見失いかねない弱点こそあるが、ほとんどの人にとってベストなドローンと言っていい──。『WIREDUS版によるレヴュー。WIRED

 

2020/05/09

この不確実な時期に新しい「Surface」を発表したマイクロソフトの思惑

https://wired.jp/2020/05/08/microsoft-surface-spring-2020/

 マイクロソフトが新しい「Surface」シリーズを発表した。最新の「Surface Go」「Surface Book」のほか、マイクロソフト初のワイヤレスイヤフォンを含む2種類のヘッドフォンが発売される。新型コロナウイルスの影響で先行きが不透明ないま、新製品を投入したマイクロソフトの思惑とは。

 とはいえ、ロックダウン(都市封鎖)の状況において家で過ごす時間が増えると、PCの利用率は上昇する。マイクロソフトは世界的に予測不可能な状況が長期化するなか、Surfaceもつべきデヴァイスとして位置づけようとしているのだ。WIRED

 

2020/05/09

グーグルがトロントで夢見た「未来都市」の挫折が意味すること

https://wired.jp/2020/05/09/alphabets-sidewalk-labs-scraps-ambitious-toronto-project/

 グーグルの親会社であるアルファベット傘下のSidewalk Labsが、カナダのトロントで進めてきた「未来都市」のプロジェクトから撤退することが決まった。先進的なコンセプトで注目された一方で、住民たちから収集したデータの扱いなどが議論を呼んできた今回の計画。その挫折によって、スマートシティの実現までに解決すべき多くの課題が改めて浮き彫りになった。WIRED

 

2020/05/08

 

*「言語の開発は自分の宇宙をつくる感覚」Rubyの生みの親・まつもとゆきひろの創造性

https://news.yahoo.co.jp/feature/1687

 コンピュータを操作するプログラミング言語で日本生まれのものがある。Rubyだ。1995年に一般公開され、いまなお人気ランキングでトップクラスに位置する。開発者はまつもとゆきひろさん(55)だ。無駄を省き、ストレスがないように設計されたRubyはプログラミングという作業を楽しめることがポリシーに掲げられている。一方で、Rubyの開発は自分の宇宙をつくる感覚にも近いという。まつもとさんに世界の言語を構築する醍醐味を聞いた。Yahooニュース)

 

2020/05/06

 

*「主張しないOSだったから広がった」TRONの生みの親・坂村健が語る

https://news.yahoo.co.jp/feature/1686

 日本発のコンピュータOSで世界シェアの約60%を占めるものがある。1984年にプロジェクトが開始された、組み込み型OSTRON」だ(現在、正式にはT-Kernel)。このTRONを発案・牽引してきたのが東洋大学の坂村健教授だ。現在のIoTの先駆けとして国際電気通信連合(ITU)の「ITU150周年賞」も受賞している。未来をいちはやく構想してきた坂村氏に、世界に広がった理由などを聞いた。

 コンピュータを動かす基本的なシステム=OS(オペレーティング・システム)というと、WindowsmacOSあるいはスマートフォンのAndroidiOSなど「情報処理用OS」が頭に浮かぶだろう。だが、名前こそあまり知られていないが、世界中の多様なコンピュータに関わる日本発のOSがある。「TRON」だ。「組み込み型OSというタイプで、最初から特定の機械に組み込み、その制御プログラムを作り込むためのOSだ。高いリアルタイム性を持ち、ある機器について必要のない機能は削除し、必要最低限の機能で動かすことができるのが特徴だ。Yahooニュース)

 

2020/05/05

グーグルとアップルが、OSレヴェルで「濃厚接触」を検知する仕組みの詳細が見えてきた

https://wired.jp/2020/05/05/apple-google-covid-19-contact-tracing-interface/

 

 スマートフォンを利用して、新型コロナウイルスへの濃厚接触をOSレヴェルのシステムによって検出する仕組みの詳細が明らかになった。グーグルアップルが開発したプライヴァシーに配慮したというシステムだが、いくつかの落とし穴の存在が浮上するなど課題も浮上している。(WIRED)

 

2020/05/04

COBOLで構築された米失業保険システムで混乱、問題の本質は

https://japan.zdnet.com/article/35152769/

 職を失ったにもかかわらず、失業手当の交付申請ができないというのは、最も身に降りかかってほしくない状況のはずだ。あるいは資金不足の状態なのに、景気刺激策の小切手を手にできない状況も同じだろう。しかし残念なことに、それが今日の米国社会で起こっている。その原因をたどっていくと、60年以上前に生み出されたCOBOLというプログラミング言語にたどり着く。というのも、米国の多くの州で稼働している失業保険給付システムや、米国税庁(IRS)のシステムはCOBOLで記述されているためだ。

 しかし、その考えは公正なものではない。COBOLの開発環境などを手がけるMicro Focusでメインフレームソリューションなどを手がける製品ディレクターのDerek Britton氏は「COBOLが問題なのではない」と述べる。(ZDNet)

 

2020/05/04

 

*2年8カ月で500万台売り上げたiMacが倒産寸前だったAppleを救うまで(動画あり)

https://gigazine.net/news/20200426-apple-imac-5-million/

 Appleの共同設立者で2011年に亡くなったスティーブ・ジョブズ氏は、自身が設立したAppleから一度追い出され、その後Appleに復帰したという経歴があります。そんなジョブズ氏が復帰して最初に発表されたiMac500万台も売れた大ヒットマシンとなりました。Apple関連のニュースを扱うサイト・appleiniderが、3年足らずで500万台も売れるまでの経緯を解説しています。(GigaZine)

 

2020/05/03

ITオンチが「初めてのZoom会議」でまず押さえるべき超基本テク5

https://president.jp/articles/-/34892

 在宅勤務が広がる中、オンライン会議サービス「Zoom(ズーム)」が人気を集めています。ある日突然Zoom会議するぞ」と言われて慌てた人も多いのでは。今回は、そんな初心者に向けて基本的な使い方を伝授。教えてくれるのは、Zoomセミナーや研修のパイオニアで、書籍『世界一わかりやすいZoomマスター養成講座が人気のハッチ・ワークのお二人。日本語版がまだなく、99%の人がZoomを知らなかったころから目をつけ、普及に尽力してきました。PRESIDENT

 

2020/05/03

 

オンライン飲み会はどのアプリがベスト!? LINEZoom・スカイプの3種類で使い勝手を比べてみたよ〜

https://youpouch.com/2020/05/03/662405/

3つのアプリでオンライン飲み会のしやすさを比較】

オンラインミーティングやビデオ通話のアプリは色々ありますが、今回は以下の3つのアプリを比較。「56人グループでのオンライン飲み会」で検証します。

 アカウント所有率の高いLINE(ビデオ通話機能) 最近話題のZoom 昔からあるSkype

 

LINE手軽さ★★★★★ 通信★★ 面白さ★★★★  総評:集まりやすさはダントツだけど短時間&少人数で!

Zoom手軽さ★★★ 通信★★★★★ 面白さ★★★  総評:5人以上の大人数でやるならZoom

Skype手軽さ★★★ 通信★★★★ 面白さ    総評:34人くらいまでの通話ならSkypeが快適

  (Pouch)

 

2020/05/03

アップルとグーグルの新型コロナ追跡技術、一部の開発者がベータ版を利用可能に

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200430-35153138-cnetj-sci

 この共同プロジェクトは、世界で最もよく利用されている2つのOSAppleの「iOS」とGoogleの「Android」)を利用することにより、数十億人規模の人々を網羅できる可能性を秘める。両社のツールは、Bluetooth無線技術を使用して公共衛生当局が開発する予定のアプリをサポートし、「iPhone」とGoogleAndroidを搭載する端末は互いに通信可能となる。また両社はその後この接触追跡機能をそれぞれのモバイルOSに組み込むことも計画している。CNET

 

2020/05/03

 

コマツが取り組むスマートファクトリー、協力工場にも広げる「つながり」の輪

https://monoist.atmarkit.co.jp/mn/articles/2005/01/news034.html

 コマツでは1975年に生産技術センタを設立し、建機特有の問題を解決する材料や生産技術に関する新技術開発や最先端技術の調査・評価を行ってきた。その中でITやデジタル技術を活用した独自技術の開発にも取り組んできている。

 デジタル化への取り組みでは、建機の稼働情報をインターネット経由で取得しその管理や分析を行えるシステム「KOMTRAXが有名だが、一方で工場のデジタル化やスマート化を実現する「KOM-MICS」というシステムの構築にも取り組んでいる。KOM-MICS」では、モノづくりのつながる化を目指し、加工情報の見える化、生産現場・生産設備のネットワーク化を行っている。(MONOist)

 

2020/05/01

 

新型コロナウイルス感染追跡アプリ、期待のブルートゥース型に見えた課題

https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2020/04/post-93284_1.php

 近距離無線通信技術のブルートゥースを使って新型コロナウイルス感染者との接触を追跡するアプリの活用が世界中で検討されているが、いち早く導入したシンガポールなどの事例からは、課題が浮かび上がっている。

 シンガポールが先月、アプリ「トレース・トゥギャザー」を導入した当時、同国の感染者数は人口570万人に対して385にすぎなかった。その後に感染者は9000人を超えたが、アプリをダウンロードしたのはユーザーの約5分の1どまりだ。

 韓国やイスラエルなど一握りの国は、携帯電話の位置情報を通じた接触追跡方法を採用している。しかし多くの国では、こうした中央集中型の監視に基づくアプローチはプライバシーの観点から受け入れ難いと考えられている。Newsweek

 

2020/04/30

グーグル、ビデオ会議アプリ「Google Meet」一般向けに無料提供へ

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200429-00000025-impress-sci

 グーグルは、ビデオ会議アプリ「Google Meet(グーグル ミート)」を一般ユーザー向けに近く無料で提供する。5月上旬以降、Googleアカウントがあれば、誰でも利用できる。9月末以降、会議時間の上限は設定されるが、料金は引き続き無料となる。(Impress Watch)

 

2020/04/29

 

スマホは使うがパソコンは苦手──コロナ禍で露呈した日本の労働力の弱点

 

https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2020/04/post-93272_1.php

 <日本は新型コロナウイルスの危機を、労働生産性の向上を促すカンフル剤とすべきだ――。本誌「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

 かつての日本は、ハイテクの国であった。ところが現在ではIT化が遅れ、労働生産性もイタリアやスペインといった南欧諸国より低い。

 日本は、スマホ普及率の増加に伴ってコンピューター使用率が減少した稀有な国でもある。桜田義孝前五輪担当大臣兼サイバーセキュリティ戦略本部担当大臣が、パソコンも使わず、USBが何かも知らないことで物議を醸したが、その桜田氏もスマホは使っており、「桜田現象」は日本の現状の象徴でもある。スマホのアプリ開発で日本が世界を凌駕しているわけでもない。単に教育機関や職場のIT化が非常に遅れており、せっかくの良質な労働力の真価が発揮されていないだけだ。Newsweek

 

2020/04/29

 

新型コロナ接触追跡アプリ、ドイツ政府はアップルとグーグル方式に(動画英語説明付)

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/04/post-93274_1.php

 <各国で感染者との接触を検知する「接触追跡アプリ」の開発に取り組んでいるが、ドイツ政府ではプライバシーに配慮したアップルとグーグルの方式が採用される......

 ドイツ政府は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大防止策として、スマートフォンの機能を用いて感染者との接触を検知する「接触追跡アプリ」の開発に取り組んでいる。連邦首相府ヘルゲ・ブラウン長官と連邦保健省イェンス・シュパーン大臣は、2020426日、「ドイツの『接触追跡アプリ』には分散方式を採用する」との共同声明を発表した。(Newsweek)

 

2020/04/29

インターネットはデモクラシーの敵か味方か──ふたつの神話から考える 

https://wired.jp/membership/2020/04/29/two-myths-of-the-internet/

 2010年代は、インターネットが民主主義を発展させるという希望と共に幕を開け、「アラブの春」に沸き、フェイスブックの個人情報漏洩に戦慄し、結局は幻滅で終わりを迎えた──でも、「インターネットの自由」も「インターネットの独裁」も神話にすぎない。新たな10年に向けて目を覚ますには、テクノロジーが「わたしたち自身の延長」であることを肝に銘じるべきだろう。(WIRED

 

2020/04/26

AppleGoogle、新型コロナウイルス対策として、濃厚接触の可能性を検出する技術で協力

https://www.apple.com/jp/newsroom/2020/04/apple-and-google-partner-on-covid-19-contact-tracing-technology/

 世界中の政府機関と保健当局は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックを抑えるソリューションを見つけ、人々を保護し、社会生活を維持するために協力しています。また、ソフトウェア開発者は、ウイルスと闘い命を救うために役立つツールの開発を通じ、感染症対策に貢献しています。このような助け合いの精神のもと、GoogleApple は政府と保健機関による感染拡大を防ぐ活動を支援すべく、ユーザーのプライバシーとセキュリティを設計の中心に据えたBluetooth テクノロジーの利用を可能にする共同の取り組みを発表しました。Apple公式サイト)

 

2020/04/25

日本はいま、人類史上最強のセキュリティ技術「量子暗号」の先頭を走っている

https://wired.jp/2020/04/24/nict-quantum-cryptography/

 近ごろ、怖い話を耳にする。グーグルやIBMが取り組む量子コンピューターが本格的に実用化されたら、わたしたちのプライヴァシーはすべて丸裸にされてしまうのだ、と。現在インターネットで使われている暗号技術はすべて、あっという間に解読されてしまうらしい。けれど、その予測は間違いだと断言しよう。量子コンピューターの能力をはるかに凌駕する、人類史上最強にして絶対的なセキュリティ技術「量子暗号」が敢然と立ち向かい、わたしたちの営みを守ってくれる。しかも、その最前線で戦うのは日本の研究者チームだ。

 「スイスで毎週のように会合が開かれていますが、そこでは日本の提案がどんどん採用されている。量子暗号通信の分野では、

 

われわれ日本人が草案を書きまくっているんです」WIRED

 

2020/04/25

任天堂、「スイッチ」爆売れでも喜べない事情

https://toyokeizai.net/articles/-/346413

 「『ニンテンドースイッチ』の抽選販売受付を予定しておりましたが、大変多くのお申込みアクセスを頂きお申込みを頂けない状況が発生致しました」 家電量販大手のビックカメラは421日、自社のオンラインストアでこう発表し、抽選販売を一旦停止した。同日10時から任天堂の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の抽選販売の受け付けを開始する予定だったが、アクセスが集中し、サイトのサーバーに負荷がかかってしまったのだ。

 ソニーも問題がないわけではない。SIEのジム・ライアンCEO324日のブログで「ゲームのダウンロードが遅くなったり遅れたりすることがあるかもしれない。これはすべての人がアクセスを維持するためだ」と語った。世界的にインターネットの通信量が増えており、欧米では実際にダウンロード速度の制限を行った。(東洋経済)

 

2020/04/23

わが社はこうやってテレワークしています【シャープ編】

https://pc.watch.impress.co.jp/docs/topic/feature/1248100.html

 日本政府の要望に応じて、液晶パネル工場でのマスク生産を開始するなど、新型コロナウイルス対策における社会貢献でも注目を集めるシャープ。テレワークにおいても、独自の取り組みをはじめている。

 テレワークの主要ツールには、同社の100%子会社であるAIoTクラウドが開発したビジネスコミュニケーションサービスLINC Biz(リンク ビズ)」を採用。東京・芝浦のシャープ東京ビルに拠点を置いているシャープ社長室広報(東京)では、これを活用した在宅勤務を行なっている。

 

 4回目となる今回は、シャープの社長室広報(東京)のテレワークへの取り組みを紹介しよう。PC Watch

 

2020/04/23

 

*ルンバで知られるiRobot会長が「失敗した自社事業」を開設、「ビジネスモデル構築の難しさ」について語る

https://gigazine.net/news/20200422-30-years-of-irobot/

 お掃除ロボットのルンバで知られるロボット開発企業・iRobotコリン・アングル会長兼CEOが、2020130日に迎えたiRobot30周年に際して「iRobotの社史」を語りました。同社の看板商品であるルンバシリーズやパックボットなどの軍用ロボットを生み出すまで、iRobotの事業が紆余曲折を経たことがよくわかります。(GigaZine)

 

2020/04/21

Zoom」のヴィデオ会議を安全に利用するために欠かせない「3つの基本設定」

https://wired.jp/2020/04/21/keep-zoom-chats-private-secure/

 オンラインでのヴィデオ会議に使われる人気アプリ「Zoom」は利用が容易である一方で、セキュリティの問題も指摘されている。そこで、この便利なサーヴィスを安全に使うために、知っておくべき「3つの基本的な設定」を紹介しよう。WIRED

 

2002/04/19

「プレイステーション5」のコントローラーから、ソニーの次世代機の「新しい7つの要素」が見えてきた

https://wired.jp/2020/04/18/ps5-dual-sense-controller/

 ソニーの次世代ゲーム機「プレイステーション 5」(PS5)のコントローラーが、このほど公開された。「DualSense」という名の新しいコントローラーからは、次世代機の機能などに関する「新しい7つの要素」が浮き彫りになってくる。WIRED

 

2020/04/19

わが社はこうやってテレワークしています【日本マイクロソフト編】

https://pc.watch.impress.co.jp/docs/topic/feature/1248045.html

 在宅勤務の長期化によって、テレワークによる働き方が広がる一方で、テレワークならではの課題も生まれはじめている。仕事と生活の切り替えの難しさや、いつでもオンラインであるためにオーバーワークになりやすいといった課題のほか、在宅で働く上では、家族の理解を得ることも新たな課題となっている。

 短期集中連載の3回目は、「働き方改革推進企業」を標榜し、テレワークを活用した働き方改革で多くの実績を持つ日本マイクロソフトを取り上げる。日本マイクロソフトの数々の経験は、テレワークにおける課題解決においても一日の長がある。PC Watch

 

2020/04/17

 

iPhoneのアップルが「プロ向け防護マスク」をあっという間に作れるワケ

https://blogos.com/article/450166/?p=1

 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて、米アップルは「医療用フェイスシールドを週100万個供給していく」と発表した。なぜアップルはそんなことができるのか。立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が解説する――

 アップル製フェイスシールドの世界への供給には、まさに、世界最先端の「垂直統合型」企業としてのアップルの強みが十分に活かされています。本稿では、この新型コロナウイルス対策でも存分に発揮されたアップルの強みや特徴について考察していきたいと思います。PRESIDENT Online

 

2020/04/17

「異常な時こそソフトウェアの出番」コロナと戦うマイクロソフトのミッション

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200415-00034461-president-bus_all

 新型コロナウイルスに対してIT企業はなにができるのか。このうちマイクロソフトは、世界中から参照される米ジョンズ・ホプキンス大学の「感染情報マップ」に協力するなど、コロナとの戦いを影から支えている。そのミッションを立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が解説する――。

 321日、マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは、自らが同社の全従業員へ送信したメッセージの全文をSNS上で公開しました。そこでは、同社が取り組む新型コロナウイルス対策が具体的に紹介されています。例えば、ジョンズ・ホプキンス大学による「感染情報マップ(Mapping 2019nCoV)には、GitHubAzureなどマイクロソフトの技術が活用されており、そのことが紹介されています。(プレジデントオンライン)

 

2020/04/15

 

指紋認証は安全ではない? スマートフォンの認証を破れる「偽の指紋」は、安価な3Dプリンターでも作成できる

https://wired.jp/2020/04/14/cheap-3d-printer-trick-smartphone/

 スマートフォンの認証技術として広く使われている指紋認証が、安価な3Dプリンターでつくった偽の指紋でも突破できる可能性が高いことが明らかになった。技術の進歩によってハッキングが容易になっていることから、指紋認証という方式そのものの見直しを業界全体で迫られる可能性も出てきた。WIRED

 

2020/04/13

全世界で大ヒットしたiMacを、なぜアナリストたちは酷評したのか

https://president.jp/articles/-/34186

 スティーブ・ジョブズはiMacでコンピュータの形を革新し、大ヒット商品となった。だが、アナリストたちは当初、「こんなものが

売れるはずがない」とiMacを酷評していた。アップルでブランド戦略を担当した河南順一氏は「彼は自分の信じるものに対しては一切の

 妥協を許さずブレない人間だった。その“妄想”が最高のものを生み出した」と説く――。(プレジデント)

 

2020/04/13

 

テレワークで利用者急増のZoom、安全性には問題だらけ

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/04/zoom_1.php

 新型コロナウイルスの感染拡大によってテレワークやオンライン授業が激増するなか、テレビ会議アプリ「ズーム(Zoom)」の人気が急上昇中だ。しかし専門家からは、セキュリティーやプライバシー保護の問題点が次々に指摘されている。

 ズームを提供するズーム・ビデオ・コミュニケーションズ社によれば、昨年12月には1日当たり約1000万人だった利用者が、今年3月には約2億人に急増した。利用者の増加はネットセキュリティー専門家の関心も集め、調査によって安全面の不安要因が次々と浮上している。Newsweek

 

2020/04/13

アップルとグーグルが目指す「位置情報の追跡」は、こうして新型コロナウイルスへの濃厚接触を見つけ出す

https://wired.jp/2020/04/12/apple-google-bluetooth-contact-tracing-covid-19/

 アップルグーグルが共同で、スマートフォンを利用して新型コロナウイルスの濃厚接触を検出する仕組みを開発した。プライヴァシーに配慮したという今回のシステムは、いかに感染の拡大を防ぎ、流行曲線の平坦化に貢献できるのか。

 新型コロナウイルスの感染拡大が世界中で進行するなか、各国の技術者たちはスマートフォンを利用した「濃厚接触追跡アプリ」を稼働させ、感染経路を特定しようと試みている。そしていま、グーグルアップルがタッグを組み、そうした仕組みを実現しやすくする仕組みをシステムに組み込むことになった。あくまで理論上の話ではあるが、ユーザーのプライヴァシーを保ちながら追跡機能を実現できるという。WIRED

 

2020/04/07

 

*安倍晋三、トランプ、文在寅......新型コロナ対応で評価を上げた人、下げた人

https://www.newsweekjapan.jp/sam/2020/04/de_1.php

 <パンデミックで問われた政治的手腕で期待に応えた指導者は誰か、首脳の対応力を採点してみると......

 目的のためなら手段を選ばないマキャベリ的な言い回しだが、歴史はその正しさを裏付けている。古来、偉大な指導者が歴史に名を残すのは、深刻な危機にうまく対処できた場合のみ。世界的なリーダーは、例外なく戦争や経済危機を経験している。

 新型コロナウイルスによるパンデミック(世界的な大流行)は、犠牲者の多さ(今後1年半の間に世界で数百万人の死者が出る可能性がある)、経済的ショック(既に世界の景気は崖から転げ落ちている)の両面で、第2次大戦後最大の危機だ。主要国の指導者はどう対処しているのか、それぞれのリーダーシップを評価してみよう。Newsweek

 

2020/04/06

 

*「コロナ後の世界」は来るか?

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/04/post-93021_1.php

 <ユヴァル・ノア・ハラリの論考が話題となった。ハラリの憂慮するような世界が本当に訪れるのであれば大きな問題だし、リベラルでオープンな社会を目指すべきだという主張にも同意する。しかし......

 この数週間、世界中の人々の関心は、新たな感染症の拡大と、それに伴う種々の社会的影響に集中している。情報の同期性が強まり、同じ話題をリアルタイムに共有することが可能になった現代では、このような危機的状況での不安や懸念も即座に拡散される。先が見通せない中で、指導者の思い切った決断が必要だとか、もたもたせずに迅速に行動すべきだといった主張も見聞きされるようになった。

 そうした中、ユヴァル・ノア・ハラリが日本経済新聞に興味深い論考を寄稿している。その内容は、政治的な決断とリーダーシップを求める声が、国家権力による監視の強化と孤立主義を深めることを憂慮し、市民の知識をアップデートすることや国際的な連帯を強くすることを求めるものだ。つまり「コロナ後の世界」が、独裁的で権威的なものになるか、リベラルでオープンなものになるか、という選択に直面しているというのである。Newsweek

 

2020/04/05

 

Gartnerの「2020年以降に向けた重要な戦略的展望」に見る「人、テクノロジー、ビジネス」の今後

https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2004/03/news010.html

 日本のあるレストランは人工知能(AI)ロボットのテクノロジーを利用して、身体にまひのある従業員がウェイターロボットを遠隔操作して接客できる店舗を開発している。JPMorgan ChaseMicrosoftFordは、「ニューロダイバーシティ(神経多様性)」の考え方に基づき、多様な求職者のニーズに配慮した仮想キャリアフェア(就職説明会)を開催している。Enterprise Rent-A-Carは、視覚障害のある従業員向けに点字読み取り技術を予約システムに統合した。

 こうしたAI利用による就業機会の拡大は、Gartner2020年以降に向けた重要な戦略的展望のトップ101つだ。この展望は、「人間とは何か」という定義をテクノロジーがどのように変えていくかの検討に基づいている。ITリーダーは、変化する環境に適応する準備が必要だ。(@IT

 

2020/04/02

 

“ミラーワールド”が国連に緊急加盟:リアル世界の復興に意欲

https://wired.jp/2020/04/01/aprilfool-2020/

 インターネット、SNSに続く第三の巨大デジタルプラットフォームといわれる「ミラーワールド」が、このほど194カ国目の国連加盟国となった。リアルワールドでいままさに人類が直面する危機に対し、あらゆる物理的世界がデジタル情報化したミラーワールドを橋頭堡に、はたして人類が団結し事態収束に向かうための足がかりとなりうるだろうか?

 この国連加盟を見越した産業界の動きも今年になって活発化している。トヨタ自動車が年初の「CES 2020」において披露した実証都市「Woven City」は、ミラーワールドとの同盟を世界に先駆けて宣言し、東富士工場跡地に「実証特区」として招聘する最も先進的なプロジェクトとなる。また、先ごろアップルが発表した「iPad Proは、レーザー光を用いたセンサー「LiDAR(ライダー)」を搭載してより高度な拡張現実(AR)を実現することで、ミラーワールドの領土を今後さらに拡張することになるだろう。WIRED